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キラルアミノ酸を用いた血管弾性を回復させる新規治療法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 17K16003
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 循環器内科学
研究機関大阪大学

研究代表者

橋本 展洋  大阪大学, 医学部附属病院, 医員 (50791589)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
キーワード血管石灰化 / アミノ酸 / 腎不全 / キラルアミノ酸 / 循環器・高血圧 / 分子血管学
研究成果の概要

タンパク質の構成成分であるアミノ酸は、生体においてはL体の形で存在している。以前の報告にて、我々はアミノ酸の一種であるL-リジンに血管中膜石灰化抑制作用があることを見出した。本研究では、L-リジンの光学異性体であるD-リジンが血管石灰化に与える影響を検討した。その結果、アデニン誘導性腎不全ラットにおいて、D-リジンにはL-リジンと同等以上の血管石灰化抑制作用がある事が確認された。D-リジンにはL-リジンに認められないアデニン腎不全モデルの腎機能改善効果や血管中膜平滑筋細胞のアポトーシス(細胞の自然死)抑制作用がある事が判明した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

血管の弾性の保持は心血管病抑制に重要である。血管の弾性は、「第二の心臓」とも呼ばれる胸腹部大動脈などの弾性動脈が主に担っており、血管中膜石灰化は血管の弾性を失わせる重要な原因である。しかしながら、血管中膜石灰化に対する有効な治療法は確立されていない。今回の我々の研究結果から、アミノ酸を用いた新たな心血管病抑制治療開発の可能性が示された。

報告書

(3件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2018 2017

すべて 学会発表 (6件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] 蛋白カルバミル化は血管石灰化の増悪因子である2018

    • 著者名/発表者名
      森 大輔、松井 功、橋本 展洋、松本 あゆみ、島田 果林、山口 慧、岡 樹史、窪田 慶一、米本 佐代子、坂口 悠介、高橋 篤史、高畠 義嗣、濱野 高行、猪阪 善隆
    • 学会等名
      第61回日本腎臓学会学術総会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 経口蛋白摂取によるリン腎毒性の解除2018

    • 著者名/発表者名
      島田 果林、松井 功、松本 あゆみ、橋本 展洋、森 大輔、坂口 悠介、濱野 高行、猪阪 善隆
    • 学会等名
      第61回日本腎臓学会学術総会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] リトコール酸は血漿FGF23濃度を上昇させる2018

    • 著者名/発表者名
      橋本 展洋、松井 功、島田 果林、松本 あゆみ、森 大輔、坂口 悠介、濱野 高行、猪阪 善隆
    • 学会等名
      第61回日本腎臓学会学術総会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 蛋白カルバミル化は血管石灰化の増悪因子である2017

    • 著者名/発表者名
      森 大輔、松井 功、橋本 展洋、濱野 高行、猪阪 善隆
    • 学会等名
      日本腎臓学会学術総会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 心腎連関と血管石灰化2017

    • 著者名/発表者名
      松井 功、橋本 展洋
    • 学会等名
      心腎連関を考える会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] Protein carbamylation exacerbates vascular calcification2017

    • 著者名/発表者名
      Daisuke Mori, Isao Matsui, Nobuhiro Hashimaoto, Takayuki Hamano, Yoshitaka Isaka
    • 学会等名
      American Society of Nephrology Kidney Week
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2020-03-30  

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