研究課題/領域番号 |
17K17509
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
高齢看護学
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研究機関 | 川崎市立看護短期大学 (2021) 静岡県立大学 (2017-2020) |
研究代表者 |
田中 悠美 川崎市立看護短期大学, その他部局等, 講師 (00737819)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2020年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 訪問看護 / 在宅高齢者 / 自然排泄移行 / 自立排泄 / 看護実践モデル / セルフケア支援 / 看護支援モデル / 要介護高齢者 / 排泄 / 自然排泄 / 排泄ケア |
研究成果の概要 |
要介護高齢者の自然排泄移行への支援における訪問看護師の具体的行動を項目化した「要介護高齢者の自然排泄移行訪問を支援する訪問看護実践モデル」(以下、モデル)の作成を目的とした。 国内学会誌において2009年~2019年に発表され、在宅または病院、高齢者施設にて看護師および多職種が高齢者の排泄へ介した成果が報告されている15文献をレビューした。次に、米国アイオワ大学で開発され国際的に認知される看護介入分類(NIC)から、計15の看護介入のラベルを参照し、151項目の看護師の行動を抽出した。これらの結果を受け、モデルに含む要介護高齢者の自然排泄移行への支援における訪問看護師の行動77項目を作成した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究において、自然排泄とは、要介護高齢者がトイレ、ポータブルトイレ、尿便器といった排泄に使用する用具を用いて排尿、排便ができることと定義している。尿失禁や便秘などの排泄障害は加齢やADL低下により増加し、家族介護者の負担感を高める。要介護高齢者の排泄の問題は、要介護高齢者自身の機能的、器質的問題のみならず介護的要因も影響し、適切な排泄ケアにより自然排泄に移行できる可能性が示唆されているが、要介護高齢者の自然排泄移行を目的とした訪問看護実践に関する報告は見当たらない。在宅の現状に即した看護実践モデルの開発により、排泄障害をもつ要介護高齢者および家族のQOLの向上、介護負担の軽減に貢献できる。
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