行動制限最小化に向けた共同意思決定に基づく患者参画型看護モデルの開発

• 研究課題/領域番号: 17K17519
• 研究種目: 若手研究(B)
• 配分区分: 基金
• 研究分野: 高齢看護学
• 研究機関: 金沢医科大学
• 研究代表者: 長山 豊 金沢医科大学, 看護学部, 准教授 (10636062)
• 研究期間 (年度): 2017-04-01 – 2023-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2022年度)
• 配分額: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円); 2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円); 2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
• キーワード: 共同意思決定 / 行動制限最小化 / 開放観察における判断基準 / 刺激の増大による症状悪化への予測 / 脅かされない環境構築に関する対話 / 予測不能な衝動行為 / 患者本人の自己決定に基づく対処行動 / 社会的な行動の活性化 / 行動制限最小化に対する病棟の組織文化 / 多職種による行動制限最小化の検討 / 合意形成 / 対等なパートナーシップ / 組織文化の再構築 / 看護のアイデンティティの再構築 / 患者参画型看護介入 / リカバリー

研究成果の概要

本研究の目的は、精神科病棟の保護室で隔離や身体拘束を受けている精神疾患患者に対して、精神科看護師が行動制限最小化に向けて行う共同意思決定プロセスを明らかにすることである。精神科看護師17名に面接調査を行い、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した。結果として、看護師は患者の＜精神状態の変動への予測困難＞であるからこそ、＜引き金刺激への敏感な反応具合の察知＞に努め、【セルフケアの境界線の交渉】を行っていた。そして、看護師は＜精神症状の悪化予防のための共同対処＞、＜開放観察時の不安要素への共同確認＞を行い、患者の＜目標達成に向けた擦り合わせ＞を行っていた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

精神科病院で保護室を長期使用したり、入退室を繰り返す精神疾患患者に対して、行動制限最小化に向けて、看護師が患者と共同関係を構築するための戦略的な看護実践のプロセスが抽出された。本研究で作成した共同意思決定プロセスに関する理論を臨床現場の複雑な状況に応用し、患者の個別性に合わせて看護実践を展開することにより、患者の自律性・セルフケアが向上し、行動制限最小化に寄与する可能性がある。