| 研究課題/領域番号 |
17K17529
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 新潟医療福祉大学 (2018-2019)
杏林大学 (2017) |
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研究代表者 |
紅林 佑介 新潟医療福祉大学, 看護学部, 講師 (10636559)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 統合失調症 / 認知機能 / 運動 / 処理速度 / 実行機能 / エクササイズ / 精神看護学 / 運動介入 |
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| 研究成果の概要 |
統合失調症の社会復帰を促すうえでは認知機能を改善させることが必要である。そこで今回は運動介入に着目をし、運動プログラムの開発と、その運動プログラムによって入院患者の認知機能が改善するかを検討した。海外施設の視察や文献レビューを基に、本邦の入院患者でも行いやすい運動プログラムを開発した。それをクラスターランダム化比較試験をし、その効果評価をした。測定を完遂したものは、通常治療群（TAU）は14名、介入群は4名であった。介入前後の認知機能の変化量を比較したところ、TAUに比して、介入群では認知機能が改善していた。
以上から、入院患者であっても、運動介入によって認知機能を改善させる可能性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
精神科医療は精神疾患を抱える患者の早期退院を目指しているものの、本邦では統合失調症ではまだ満足のいく成果には至っていない。患者の社会復帰を予測する大きな因子として認知機能が挙げられるものの、それを改善させる治療法は限定的である。
近年では、運動による認知機能の改善効果が検証されているが、入院中の統合失調症を対象にしたものほとんどない。
そこで本研究成果では、本邦の入院患者でも運動介入によって改善できる可能性が示唆された。この知見は、患者の社会復帰を促進する一技法にもつながる可能性がある。
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