| 研究課題/領域番号 |
17K17536
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
地域看護学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
成瀬 昂 (成瀬 昴) 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 講師 (90633173)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 通所介護 / ケアの質 / 患者経験 / カルテ調査 / 事例研究 / 地域包括ケア |
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| 研究成果の概要 |
通所介護事業所は、身近な介護保険サービスの１つである。通所介護事業所を利用することで、「普段より食事がはかどる」等の17項目の経験を積んでおり、それらは（１）社会に出て他者と交流する、（２）保健・衛生ケアを受ける、（３）運動や食事をする、（４）家族介護者が支援を受ける、の４つの大きな機能を持っていた。
この４機能は、現在の介護保険の枠の外にある地域のニーズ（要支援・介護状態でない高齢者への支援等）にもこたえうるものである。今後、こうしたニーズを持つ住民へのサービス提供が、通所介護事業所の新たな活動市場となり得ると考える。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現在日本では、高齢者等の住民がなんらかの異変・困難を呈した場合、本人や周囲の住民から地域包括支援センター等へ連絡してもらうことで、行政の支援が得られる仕組みになっている。しかし、本研究のインタビューによると、身近な住民同士では、知人の様子を他者に伝達する抵抗があったり、「異変」が判断しにくかったり、という課題があることがあることがわかった。これに対し、身近なサービスである通所介護事業所は、従来持っている「社会交流」や「家族支援」の活用によって、より広く住民と関わることができれば、そこにいる看護・介護の専門性に基づき、より早期の支援の導入にこぎつけることができる可能性が明らかになった。
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