| 研究課題/領域番号 |
17K17563
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究(B)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 研究分野 |
地域研究
人文地理学
|
|---|
| 研究機関 | 名古屋外国語大学 |
|---|
研究代表者 |
地田 徹朗 名古屋外国語大学, 世界共生学部, 准教授 (10612012)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
|
|---|
| キーワード | 中央アジア / アラル海 / 開発と環境 / サステイナビリティ / 環境政策史 / 災害復興 / 地域研究 / 牧畜 / カザフスタン / 国際支援 / 環境政策 / 牧畜業 / 環境史 / 内水面漁業 / 中央アジア地域研究 |
|---|
| 研究成果の概要 |
アラル海災害については、ペレストロイカの時期に本格的なアラル海救済策・災害緩和策の方向性や具体的内容について議論されてきた。そこで出された構想が、ソ連という国家が解体し、アラル海流域諸国が独立した後の具体的施策にかなりの程度反映されているということが明らかになった。現在、アラル海そのものの「復元」は断念されていると言える。小アラル海地域の社会・経済状況の復興については、漁業の復興に注目が集まりがちであるが、実際には、ウマとラクダを中心とする牧畜が復興に果たした役割が大きい。今後は、環境面だけでなく、地域の社会・経済復興をより持続可能なフェーズに乗せてゆくような内容の政策・協力が求められている。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究課題の学術的貢献は大きく分けて2つ。1つ目は、ペレストロイカ期のアラル海救済策・災害緩和策についての議論についてソ連最高会議エコロジー委員会のアーカイブ資料から跡づけたこと。2つ目は、小アラル海地域での災害復興におけるラクダ牧畜の役割を見いだしたこと。3つ目は、アラル海災害からの小アラル海地域の復興過程と課題について包括的な見取図を描けたことである。社会的意義という点では、アラル海地域での持続可能な人間・環境関係の構築に向けた今後の施策のあり方について、援助関係者や現地行政担当者、地域住民と議論をしてきたということである。
|
