| 研究課題/領域番号 |
17K17649
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
地域研究
食生活学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
小坂 理子 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 助教 (50784873)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
中途終了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2019年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | インドネシア / 食物摂取 / 栄養 / 成長 / 現地調査 / 原著論文 / 国際学会 / 食行動 / 農村 / スンダ / 栄養学 / 栄養不良の二重負荷 / 食事調査 / 身体活動調査 |
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| 研究成果の概要 |
平成29年の調査では、摂取した食品とともに「誰と」「どこで」食べたかの情報を収集し、少なくとも当該村落の住民は個食傾向が強いことが明らかとなった。
翌平成30年の調査では、個食傾向の背景には、個食がしばしば問題視されている欧米や日本とは異なった家族のありかたがうかびあがった。また、食物に対する、身体に良い・悪いという判断は、若年齢層ではメディアや学校教育が強く影響するのに対し、高齢層では自身の経験に基づいておこなわれるという特徴がみられた。
平成31年の調査では過去にさかのぼった身体計測の記録から、児が離乳するタイミング以降、WHOの成長曲線を離れ低栄養に傾くケースが増えることが示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
世帯内二重負荷のメカニズムを理解することは、より効果的な予防、介入計画の立案につながる。栄養転換との関連の分析は、今後当該地域においてどのような栄養問題が課題となるのかの予測に役立つ。本研究は令和2（2020）年度以降、基盤研究（C）として発展的に継続される。ベースライン調査以後のフォローアップ調査により、世帯内二重負荷のメカニズムのより深い理解につなげる。
また、これまでの調査で明らかとなった家族観や健康観と食行動の関連、成長曲線の特徴などは個人や世帯を対象とした栄養指導の改善に役立てられる。
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