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信州美術教育の歴史的考察-教師自主研修を通した美術教育思想の形成と波及について

研究課題

研究課題/領域番号 17K17780
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 教科教育学
教育学
研究機関信州大学

研究代表者

大島 賢一  信州大学, 学術研究院教育学系, 助教 (90645615)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード美術教員研修 / 長野県 / 白樺派教員 / 石井鶴三 / 長野県内小学校聯合教科研究会 / 田原幸三 / 彫塑講習会 / 長野絵画研究会 / 美術教員研修会 / 美術教育 / 大正自由教育 / 教育的図画 / 白樺派教師 / 図画手工教育 / 新定画帖 / 教員研究会 / 聯合教科研究会 / 美術教育史 / 教員研修 / 信州教育 / 教師自主研修 / 自由画教育運動 / 大正期新教育思想
研究成果の概要

長野県において戦前開催された美術教員向けの研修会について、明治期には、美術の普及、振興を目的とした上意下達式なものであったのが、大正期ごろから教員による自主的な相互研鑽の場となっていくことを確認した。特に、石井鶴三を講師として開催された講習会について具体的に明らかにすることで、そこに関わった人物などについて明らかにした。また、大正期に開催された長野県内小学校聯合教科研究会の図画手工研究会の検討を通して、美術思想と美術教育思想との関連性についての具体的な検証をおこなった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

戦前の美術教師たちがどのように思想形成を行なっていったのか、また、それがどのような人的、文化的資源に基づいてなされたのか、ということを具体的な事例に基づきながら明らかとしたことで、長野県の美術教育史の一面を明らかにした。こうした研究は、今後長野県の美術教育を含む教育史について、より立体的な解明を行うための一助となると考えられる。また、自由画教育運動など、長野県を発生地として全国的に派生していった教育運動について検討するための視座を形成したと言える。

報告書

(6件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2021 2020 2019

すべて 雑誌論文 (3件) (うちオープンアクセス 2件、 査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 【報告】石井鶴三宛田原幸三書簡について2021

    • 著者名/発表者名
      大島賢一
    • 雑誌名

      信州大学附属図書館研究

      巻: 10 ページ: 1-6

    • NAID

      120007113341

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 『長野県内小学校聯合教科研究会図画手工研究録』に見る教育的図画の受容と克服2020

    • 著者名/発表者名
      大島賢一
    • 雑誌名

      美術教育学

      巻: 41 ページ: 33-44

    • NAID

      40022241163

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 信州大学所蔵石井鶴三関連資料にみるいな彫塑講習会のあらまし【報告】2019

    • 著者名/発表者名
      大島賢一
    • 雑誌名

      『信州大学附属図書館研究』

      巻: 8 ページ: 1-11

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] 『長野県内小学校聯合教科研究会図画手工研究録』に見る白樺派教師の美術教育思想2019

    • 著者名/発表者名
      大島賢一
    • 学会等名
      美術科教育学会第41回大会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2023-01-30  

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