| 研究課題/領域番号 |
17K17870
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
教科教育学
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| 研究機関 | 大阪教育大学 |
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研究代表者 |
寺坂 明子 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (10760176)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 学級経営 / 小学校 / 問題行動 / 教師 / 教員養成 / トレーニング / 学級経営法 / 児童 / 教育系心理学 |
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| 研究成果の概要 |
学習に取り組むことができない、教師の指示に従えない、などの教室における児童の行動上の困難に対しては、一般的に注意や叱責といった反応的なアプローチが取られやすい。しかし、それだけでは問題の解決にならない場合が多く、児童の適応的な行動を起こりやすくする能動的なアプローチが求められている。本申請課題では、教育の現場で役立つ学級経営の方略を教師に伝達することを目指し、教室観察のデータに基づいた能動的な学級経営方略のレパートリーとその具体例を提案した。さらに、これらを元に教員養成課程の学生を対象とした学級経営法のトレーニング講座を立案・実施し、学生の教師効力感の変化からその有効性を検討した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究で分類した学級経営方略は、先行研究で示されているものと概ね同様であったが、これらの方略が日本の学校教師によって実際に使用されていることが確認され、またその実際の使用例を示すことができた。さらにこれらの分類を元にした学級経営法のトレーニングを立案し、教員養成課程の学生を対象に実施したところ、学生の教師効力感に変化が認められ、少しなりとも不安が解消したとの声も多く聞かれた。通常学級に在籍し学習・行動面で困難を示す児童生徒の割合は8.8%とされることからも、 着任後から教室で遭遇するであろう困難に対応するための具体的な手立てを、養成課程において系統的に伝達することには意義があると思われる。
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