| 研究課題/領域番号 |
17K17994
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
リハビリテーション科学・福祉工学
社会福祉学
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| 研究機関 | 神奈川県立保健福祉大学 |
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研究代表者 |
小池 友佳子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 助教 (80714104)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 要支援高齢者 / 身体活動 / 関連要因 / 促進 / 介護予防 / ヘルスリテラシー / 社会的サポート / 運動習慣 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は，要支援高齢者における運動習慣（身体活動）の関連要因を量的および質的に明らかにすることを目的とした．分析の結果，要支援高齢者は健常高齢者と異なり，ヘルスリテラシーと社会的支援のいずれの要因も身体活動に有意な影響をもっていなかったこと，介護保険サービスの利用パターンは身体活動頻度に関連がなかったこと，要支援高齢者の身体活動には自己効力感などの心理的要因が有意な影響をもっていたこと，身体活動の実施は要支援認定に至る前の生活に影響を受けていることが明らかになった．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
要支援・要介護高齢者が増加し，介護保険財政の悪化や保険料の増加，介護人材不足等が問題となっている中，介護予防・悪化防止は喫緊の課題である．特に要介護状態への移行リスクが高い要支援高齢者やフレイル，虚弱高齢者に適切な介入を行い，悪化防止や再自立を促すことが重要であるが，支援を必要とする高齢者を対象とした研究は十分であるとは言えない．本研究は要支援高齢者の運動習慣（身体活動）を促進・阻害する要因を心理・社会的要因により多角的に検討し，身体活動促進への実践と支援策の構築への一助となる知見を得た．
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