| 研究課題/領域番号 |
17K18046
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
疫学・予防医学
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 岩手医科大学 |
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研究代表者 |
田鎖 愛理 岩手医科大学, 医学部, 講師 (80785501)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 東日本大震災 / 災害公営住宅 / 居住形態 / 地域コミュニティ / 健康管理 / 地域保健 / 精神健康度 / 主観的健康感 / 社会医学 |
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| 研究成果の概要 |
災害公営住宅の物理的居住環境は戸建・長屋と集合住宅で異なり、社会的環境は居住地域により異なることが示唆された。災害公営住宅住民の精神健康度不良者は一般人口よりやや多く、震災後間もない期間の体調不良による影響が長期化し、更に社会経済的要因が寄与していることが示唆され、低身体活動や睡眠障害がある場合は精神健康度不良を念頭においた対応が必要と考えられた。災害公営住宅住民の主観的健康感不良者は一般人口よりやや多く、心身の健康状態だけでなく経済状況が不良であることが示唆された。
精神健康度不良や主観的健康感不良は居住環境・居住地域による違いを認めなかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
精神健康度不良や主観的健康感不良は居住環境・居住地域による違いを認めなかった。しかし、災害公営住宅住民の健康状態は概して一般人口より不良で、震災後間もない期間の体調不良、経済苦や社会的孤立が影響し、このような住民は不眠を来す可能性が高いことが示唆された。
被災後の災害公営住宅移行期には心身の健康に関するハイリスク者が多いことを念頭に支援を行う必要性がある。
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