| 研究課題/領域番号 |
17K18054
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
リハビリテーション科学・福祉工学
高齢看護学
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| 研究機関 | 高崎健康福祉大学 |
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研究代表者 |
田中 繁弥 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 助教 (80779942)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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| キーワード | 認知症 / リハビリテーション / 小集団 / 活動性 / 活動範囲 / 生活の質 / 社会的活動 / 施設入所者 / 理学療法 / 身体活動 / 車椅子 / 高齢者 / 介護老人保健施設 |
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| 研究成果の概要 |
身体機能や日常生活活動の自立度が低下している施設入所認知症者の活動範囲の実態と、小集団での身体活動がもたらす影響を調査した。
車椅子で離床している入所者のほとんどがホールやユニットの中で過ごしており、個別でのリハビリテーション介入以外は活動の機会が少ない可能性が考えられた。
そこで集団形式での身体活動を含んだ認知刺激を30-45分、週2回、8週間で実施し、認知機能、身体機能、QOL（Quality of life: 生活の質）に与える効果について、ランダム化比較対照試験で検討した結果、介入群では他者の手伝いなど社会的活動や、QOL指標の改善効果が明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
老健施設に入所された認知症者に対するリハビリテーション介入は、2006年の認知症短期集中リハビリテーション加算設定以来、個別で認知刺激や認知練習が内容の中心となっていた。近年、身体活動が身体機能以外に与える影響が注目されている中、施設入所認知症者の身体活動が与える影響を検討した研究は少ない。
本研究では、老健施設に入所する認知症高齢者がどの程度の活動性となっているのかを明らかにし、身体活動を取り入れた運動介入の効果を検証した。認知症者の運動に対するアドヒアランスを高める方法として、小集団での実施を試みた。今後は認知症者の身体活動による効果を引き出すための要因を検討することが課題である。
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