| 研究課題/領域番号 |
17K18129
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
生涯発達看護学
社会福祉学
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| 研究機関 | 東京家政大学 |
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研究代表者 |
藤田 藍津子 東京家政大学, 健康科学部, 講師 (70721851)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 放課後等デイサービス / 看護師 / ガイドライン / 困難 / 役割 / 課題 / 障害児支援 / 看護師役割 |
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| 研究成果の概要 |
放課後等デイサービス看護師を対象とした全国実態調査では、放課後等デイサービス看護師としての経験年数が少ない中で、多岐にわたる看護実践を行い、療育・看護技術に関する知識・経験不足、家族支援の難しさ、研修機会の少なさ、多職種や事業所同士の連携の必要性を述べていた。看護師の困難に関する調査では、知識や技術、連携に関する困難を抱えていた。しかし、看護実践においては、発達、アセスメント、セルフケア、医療安全、倫理的側面への意識を重要視していた。
看護実践の枠組みをもとに、放課後等デイサービスの看護師の役割に関するガイドラインの大枠を捉え、看護実践への姿勢、情報、知識、技術、連携の視点で試案した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ガイドラインによって、看護師一人ひとりが経験値で行っていた支援の質が保たれ、どのような支援が必要か等の支援方法が明確になる。その結果、本来の放課後等デイサービスの役割である、発達支援、家族支援へつながると考えられる。したがって、本研究は看護師の支援の指標となるだけではなく、看護師の支援必要とする学齢障害児が、放課後という地域における居場所の保障と、発達の保障をすることが豊かな人格形成につながり、意義があると考える。
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