| 研究課題/領域番号 |
17K18208
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
特別支援教育
臨床心理学
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| 研究機関 | 長野大学 |
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研究代表者 |
高木 潤野 長野大学, 社会福祉学部, 准教授 (00588519)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 場面緘黙 / セルフ・エフィカシー / 心理教育 / セルフエフィカシー |
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| 研究成果の概要 |
10代～30代の場面緘黙当事者10名を対象にセルフ・エフィカシー（SE）を高める心理教育及び個別のカウンセリングを行った。①治療への参加意欲、②特異的SE（緘黙症状の改善への期待）、③一般性SE（一般的な個人の行動傾向としてのSE）、④緘黙症状を質問紙を用いて測定した。
参加意欲と特異的SEには相関がみられた。また6回の介入を通じて、特異的SEについては10名中6名に上昇がみられた。SEと緘黙症状の改善との関係をみると、緘黙症状の改善が大きい者の方がSEの上昇率が高い傾向がみられた。
以上の結果から、治療によって緘黙症状が改善することへの期待を高める心理教育は有効性がある可能性が示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
場面緘黙当事者の中には、治療への参加が消極的であり本人の協力が得られにくいケースがある。本研究では、治療への参加意欲を高めるための心理教育教材を作成するとともに、10名の場面緘黙当事者に対して心理教育を行い、その効果を検証した。その結果、対象とした10名全員に緘黙症状の改善や改善傾向が認められた。また緘黙症状の改善が大きい者の方が「緘黙症状が改善することへの期待」の上昇率が高いことが分かった。このことから、「緘黙症状が改善することへの期待」を高めることは、治療への参加意欲を高めるのに有効である可能性が示された。
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