| 研究課題/領域番号 |
17K18568
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
経済学、経営学およびその関連分野
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
星野 崇宏 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (20390586)
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| 研究協力者 |
竹内 真登
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| 研究期間 (年度) |
2017-06-30 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2018年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2017年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
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| キーワード | 標本調査法 / マーケティングリサーチ / インターネット調査 / ビッグデータ / 購買履歴データ / メンタルシミュレーション / 解釈レベル理論 / 調査法 / 標本調査 / 行動ログ |
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| 研究成果の概要 |
本研究は実際の消費者の行動データと調査法による回答の乖離を理解し、さらにはその差異をなるべく減少させる調査方法を開発することであった。実際に本研究では購買履歴が記録されているスキャナーパネル調査の対象者に対して実施した実験調査から、メンタルシミュレーションや解釈レベル理論に基づいて考案された介入を実施した後に回顧型の質問を実施することで、介入を行わない通常の調査よりも実購買をより正確に回答できることを確かめた。また、購買行動以外にもゲームアプリの利用ログを取得しているパネル調査の対象者についても同様の実験調査を実施し、実利用と報告の乖離が減少することがわかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
市場調査はもちろん公的統計調査などでも頻繁に行われる「過去の行動を聴取する」調査回答が実際の行動とどの程度乖離し、またその乖離を調査時の心理的介入法によってどの程度減少させられるかを調べるものであり、世界的に初の試みである。方法論自体は、心理学的なメカニズムに裏打ちされたものであり、マーケティングや消費者行動研究のみならず、公的統計分野での消費研究のための調査手法の改善、健康関連行動の回顧的な調査と行動ログの乖離が存在するが、行動ログを長期間得ることが難しい公衆衛生や臨床医学分野、政治学、社会学、ファイナンスなど調査研究が行われる種々の領域に展開可能な方法論の提供を行うことが可能である。
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