| 研究課題/領域番号 |
17K18573
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
経済学、経営学およびその関連分野
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| 研究機関 | 関西大学 |
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研究代表者 |
小川 一仁 関西大学, 社会学部, 教授 (50405487)
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| 研究分担者 |
渡邊 直樹 慶應義塾大学, 経営管理研究科(日吉), 准教授 (20378954)
田口 聡志 同志社大学, 商学部, 教授 (70338234)
高橋 広雅 広島市立大学, 国際学部, 教授 (80352540)
尾崎 祐介 早稲田大学, 商学学術院, 准教授 (80511302)
藤井 陽一朗 大阪産業大学, 経済学部, 准教授 (80635376)
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| 研究期間 (年度) |
2017-06-30 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2018年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2017年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 経済実験 / 大学横断型被験者プール / 認知能力 / 多地点での被験者プール / 大学横断型参加者プール |
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| 研究成果の概要 |
一人で意思決定をする場合に、どのような要因を考慮すると実験参加者の参加場所（所属大学）の違いを消去できるのかが明らかになった。具体的には、実験参加者の性別、年齢、所属学部、認知の力の水準を考慮する必要があることが分かった。たとえばA大学とB大学では偏差値は異なり、全体で比較すると二つの大学では実験結果が大きく異なるが、上記の要因を考慮して分析すると、A大学とB大学の間の結果の違いが統計学的には有意とは言えなくなる、ということである。しかしながら、地域が遠く離れると、これらの要因を考慮するだけでは実験参加者が所属する大学間の違いを消去しきれないこともあった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本プロジェクトの遂行によって、多くの被験者が必要となるために複数の大学で経済実験を行う際に、どのような変数を収集し、分析に供するべきかが明らかになった。複数大学での実験では、被験者の性質が異なることも多く、同一の実験を行っても、実験結果の比較が困難である。本プロジェクトでは、性別、年齢、流動的知性としての認知能力、所属学部を収集した。これらの変数から傾向スコアを算出し、傾向スコアが近い被験者は所属大学が異なっていても行動が概ね同じであることを発見した。ただ、地域が異なる大学の被験者との比較では、上記の変数群では統御できないことも判明し、地域の文化差など、未判明の変数を考慮する必要も示唆された。
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