| 研究課題/領域番号 |
17K18632
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 大阪教育大学 |
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研究代表者 |
後藤 健介 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (60423620)
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| 研究分担者 |
藤田 大輔 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (70243293)
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| 研究期間 (年度) |
2017-06-30 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 防災教育 / 自然災害 / 伝承記録 / アクティブラーニング / グローバル教育 / 減災 / 防災 |
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| 研究成果の概要 |
小学校児童と教員の防災教育に関する調査結果では、防災教育の実施頻度が不十分であることや教員の自信の欠如が浮かび上がった。地震が主な対象であり、地域住民の参加や科目横断的な防災教育の展開が求められている。また、災害伝承記録の調査結果では、地震や津波、水害に関する記録が多く、地域の防災教育に活用できることが分かった。これらの結果に基づき、デジタルマップ上に災害伝承記録をプロットする教材が開発され、使いやすさやアクティブラーニングに期待が寄せられている。今後は使用結果と要望を反映させながら教材を改良し、セキュリティ上の課題にも取り組む予定である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
今まで小学校の児童や教員の災害に関する基礎知識の保有状況や、防災教育の実情についての大規模な調査は行われておらず、この実態を調査し、地域特性などを比較することで、児童に何を教えるべきかや教員が指導すべき内容を検証することができ、初等教育における防災教材の開発において貴重なデータが得られた。
また、本研究で開発した教材は、伝承記録に記載された場所や設置された場所を電子地図上に登録し、それを蓄積することができる発展型の教材システムで、教材を全国的に展開し、児童の学習意欲を維持・高揚させることが可能となる。この教材をプラットフォームとして、全国の伝承記録をテーマにした教材が集積されていくことになる。
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