| 研究課題/領域番号 |
17K18673
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 明治大学 |
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研究代表者 |
石川 幹人 明治大学, 情報コミュニケーション学部, 専任教授 (20298045)
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| 研究分担者 |
菊池 聡 信州大学, 学術研究院人文科学系, 教授 (30262679)
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| 研究期間 (年度) |
2017-06-30 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2019年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 科学教育 / 科学リテラシー / 疑似科学 / 消費者教育教材 / 批判的思考 / 二重過程理論 / 科学性評定 / 科学コミュニケーション / 消費者教育 / 境界設定問題 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、消費者が、科学哲学の知見から整理された科学性評定方法を理解し、認知心理学の知見から裏付けられた批判的思考を発揮することを目指し、一連の消費者向け教材を開発した。それらの教材は、達成度テストとともに公開（Gijika.comの「科学性評定方法の学習」コーナー）されており、達成度レベルに応じて星獲得ができ、意見投稿時には投稿者のレベル表示がなされるインセンティブ付与機能が実現されている。教材の効果については、一般消費者を対象としたクラウドソーシングを用いたランダム化比較対照試験方法を開発・実施して、厳密な実証結果を得ている。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ネット上の言論やクチコミが多大な影響力をもちつつある現代の情報社会で、一般市民の批判的思考の養成は、ポピュリズムに陥ることのない民主主義を維持していくのに欠かせない課題となっている。この消費者リテラシー教育への応用を狙った学際的研究は、フェイクニュースを見分ける科学的見方を習得することにもつながり、市民生活を守る原動力となる可能性がある。
研究成果の教材はＷｅｂサイトで公開されており、消費者が利用することによって広告表示等を批判的に捉える技能の向上が期待できる。また、利用履歴のデータからさらなる学術研究が実施できる。
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