| 研究課題/領域番号 |
17K18676
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 新潟リハビリテーション大学(大学院) |
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研究代表者 |
粟生田 博子 新潟リハビリテーション大学(大学院), 医療学部, 准教授 (50424891)
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| 研究期間 (年度) |
2017-06-30 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
5,850千円 (直接経費: 4,500千円、間接経費: 1,350千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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| キーワード | 子ども / 発達 / 骨密度 / 身体活動 / 生活環境 / 環境整備 / 地域差 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では，踵骨骨密度を発育の指標とし，市街地と周辺地域における子どもの比較を行った．また通学手段と踵骨骨密度との関係について検討を行った．その結果，踵骨骨密度は市街地と地域で差が見られなかった．また徒歩通学の場合，年齢が上がると踵骨骨密度が増加する傾向が見られた．さらに現在スクールバスや自転車で通学していることにより，相当数の1日の歩数を確保できないことが推察された．地方では少子化の影響から学校統廃合により，通学距離が延長し，通学手段が徒歩以外となる場合が増えてきている．日常的な身体活動の減少が子どもたちの身体にもたらす影響を，骨密度を指標として調査を継続的に行うことが重要であると考える．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
今回の研究において，踵骨骨密度を指標として子どもたちの発育・発達の状況を評価する可能性が示唆された．今回用いたQUS法は子どもの骨密度評価に対して安全で簡便で有用性も示されており，骨量を継続的に測定することと子どもに関する様々な情報を聴取し，それを組み合わせて検討することで，子どもにも保護者や学校関係者などにも把握しやすい情報を提示できるものと考える．また，通学手段が徒歩であることにより日常の歩数を獲得しやすいが，バスなどの利用で子どもが活動量を確保できないことが示唆された．そのため，今後は徒歩通学が担っていた子どもの身体活動量の確保を検討することが必要であると考える．
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