| 研究課題/領域番号 |
17K18689
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
千々布 敏弥 国立教育政策研究所, 研究企画開発部教育研究情報推進室, 総括研究官 (10258329)
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| 研究分担者 |
久野 弘幸 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 准教授 (30325302)
サルカルアラニ モハメドレザ 名古屋大学, アジア共創教育研究機構(教育), 教授 (30535696)
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| 研究期間 (年度) |
2017-06-30 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2019年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 授業研究 / 組織文化 / ソーシャルキャピタル / 教育方法 / 組織開発 / プロフェッショナル・キャピタル / 校内研修 / 授業分析 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は国毎のプロフェッショナル・カルチャー（授業研究文化）を解明することを目的とした。カザフスタンは2013年に授業研究を開始したが、集団の問題解決よりも各成員の力量向上を目指すものとなっている。その成果を示すのに数値指標を使用することが多い。背後には力量に応じたキャリアアップが期待できる教員制度が存在している。日本における授業研究は、組織全体で取り組む問題解決過程という意識が強い。学校全体で使命や目的が共有される場合は強い組織力を発揮するが、そうでない場合は目的が曖昧となり明確な成果が現れない傾向が見られる。このたびの比較分析を通じ日本とカザフスタンの授業研究の特質と課題が明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
カザフスタンにおける授業研究と日本の授業研究文化を比較することにより、日本の授業研究の特質と課題を明らかにすることができた。
日本の授業研究は諸外国に広まりつつあるものの、国内における授業研究の多様性を包括する枠組みが不在のため、授業研究を取り入れようとする諸外国の教育行政関係者や学校管理職において混乱が生じている。カザフスタンは英国と日本の授業研究手法を参考に独自の手法を開発しているが、それが日本の授業研究を説明する視点を与えてくれた。日本においても授業研究の手法の選択では多くの学校が葛藤しているところであり、学校が授業研究に関する意志決定をするための枠組みを提示することが可能となっている。
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