| 研究課題/領域番号 |
17K18690
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
吉岡 亮衛 国立教育政策研究所, 研究企画開発部教育研究情報推進室, 総括研究官 (40200951)
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| 研究期間 (年度) |
2017-06-30 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
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| キーワード | OECD生徒の学習到達度調査 / PISA / 読解力 / 数学的リテラシー / 科学的リテラシー / 評価 / 科学教育 |
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| 研究成果の概要 |
PISAでは、読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーの３分野の成績を問題とする。本研究では、他のリテラシーの影響を排除した真のリテラシー得点を評価する方法について論ずる。日本では、3分野の得点には78%以上の高い相関があり、真のリテラシー得点の抽出は容易ではないことが分かった。PISA2015の科学的リテラシーの各問の正答率と無答率を分析では、日本の15歳児はPISAの評価の枠組みの下位要素のいくつかに強みと弱点を持つ。また、男女間で得意不得意の差がある下位要素が見いだせた。このことから真のリテラシーの存在は否定できない。しかし真のリテラシーのみを抽出方法については、なお今後の課題である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
PISAの認知テストでは何故3つの分野を調査するかということの合理性はなく、それぞれの分野が独立して議論されてきた。本研究は、分野固有の真の得点の抽出を目指すことで、最終的にはPISAの全体枠組みについての議論の材料を提供できると考えられることに学術的意義があると考える。また、PISAの社会的影響を省みたとき、結果を無批判的に受け入れることに対するアンチテーゼとしての社会的意義がある。
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