研究課題/領域番号 |
17K18923
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研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
建築学およびその関連分野
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研究機関 | 京都工芸繊維大学 |
研究代表者 |
阪田 弘一 京都工芸繊維大学, デザイン・建築学系, 教授 (30252597)
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研究分担者 |
鈴木 健二 京都府立大学, 生命環境科学研究科, 教授 (30363609)
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研究期間 (年度) |
2017-06-30 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2018年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 軽度認知症 / 在宅生活 / BPSD / 住空間 / 服薬 / 実装 / 住環境 / 在宅 / 自立 / 介護負担 / 都市計画・建築計画 / 認知症 |
研究成果の概要 |
本研究を実施した結果、以下の関係が見いだされた。1)軽度認知症高齢者の在宅生活において、住まいでの主な日常生活活動に応じた適切な居室の使い分けに代表される生活リズムの確立につながる空間利用と、薬の飲み忘れに関係が見られた。また、服薬時の環境を調査した結果、薬が置かれている場所の見やすさや扱いやすさと、薬の飲み忘れに関係が見られた。2)軽度認知症高齢者が日中滞在する場所に周囲を適切に見通せる環境をつくりだすことは、介護者の負担軽減や精神衛生の向上、軽度認知症高齢者の生活の活性化に寄与する。3)外部環境との接触には、軽度認知症高齢者の生活の活性化、特に他者との会話意欲の向上に一定の効果がある。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
介護が必要となっても住み慣れた自宅・地域で住み続けられることは多くの高齢者が望んでいるものであり、その実現に向けて政策的にも地域包括ケアシステムの整備が進められている。中でも認知症を有する要介護高齢者は特に配慮すべき対象である。そこで、その前段に当たる軽度期のタイミングにおいて、BPSDの安定化に寄与するような住まい方の改善手法が見いだそうとした本研究では、直接的なBPSD改善効果にまでは達せなかったが、間接的に有効であると考えられる複数の改善点の指摘と、日中の主たる滞在空間の質や使い方に関する具体的指針を実験等を通して導き出すことができた点で、一定の学術的・社会提起意義は達成したと考える。
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