| 研究課題/領域番号 |
17K18962
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
社会システム工学、安全工学、防災工学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 |
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研究代表者 |
長 郁夫 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 主任研究員 (10328560)
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| 研究分担者 |
横田 俊之 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 研究グループ長 (40358312)
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| 研究期間 (年度) |
2017-06-30 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 5,590千円 (直接経費: 4,300千円、間接経費: 1,290千円)
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| キーワード | 微動アレイ探査 / 表面波探査 / ノイズ補正 / 表層地質 / 浅部速度構造 / 平均S波速度 / 地震工学 / 地盤工学 / 自然災害 / 地震 |
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| 研究成果の概要 |
極小微動アレイによる深さ1m～10m程度の精度評価のために、過去の表面波探査地点と厳密に同じ地点で極小微動アレイ観測を実施した。具体的には、茨城県潮来市の人工造成地盤における表面波探査地点をターゲットとした。各手法で得られた位相速度分散曲線の比較により、半径0.6mの極小微動アレイによる浅い側の解析限界は、概ね深さ1m～2mとなることが示された。ただし、両手法では表面波の励起モードが異なるため、位相速度分散曲線の厳密な比較は困難との問題が明らかとなったため、(i)速度構造推定に関する２つの異なるアプローチの提案及び(ii)位相速度同定時のインコヒーレントノイズ補正に関する研究を追加、完成した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
表面波探査（SW）法による位相速度分散曲線の比較に基づく極小微動アレイ（MMA）の浅い側の解析限界は、観測仕様、観測機材に依存するものの、本検討の場合は深さ1～2m程度と考えられた。また、それぞれの分散曲線に基づくS波速度構造の比較によれば、SW法とMMA法は、逆解析精度の範囲内で同様な結果を与える。上記の結果に基づけば、探査対象が深さ2m以上ならば、微動の極小アレイは、表面波探査に必要となる観測機材や時間を削減できる代替法となり得る。現実には地盤の相違によるばらつきがあると考えられるが、本研究により、MMA法の新たな需要を創出するための探査限界のオーダーを把握できたと考える。
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