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超音波応答性ナノメディシンを利用した膵臓がんに対する新規治療戦略の開発

研究課題

研究課題/領域番号 17K19501
研究種目

挑戦的研究(萌芽)

配分区分基金
研究分野 薬学およびその関連分野
研究機関帝京大学

研究代表者

鈴木 亮  帝京大学, 薬学部, 教授 (90384784)

研究期間 (年度) 2017-06-30 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
6,500千円 (直接経費: 5,000千円、間接経費: 1,500千円)
2019年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
キーワード薬物送達学 / 超音波 / マイクロバブル / 抗がん剤 / 膵臓がん / リポソーム / ドラッグデリバリーシステム / がん治療 / 薬物送達 / 癌
研究成果の概要

膵臓がんは、抗がん剤の治療効果が十分に得られない難治性がんの一つである。したがって、抗がん剤を効率よく膵臓がんにデリバリーすることが求められている。そこで本研究では、マイクロバブルに抗がん剤を内封したリポソームを搭載した新しいマイクバブルの開発を行った。このマイクロバブルと超音波照射を併用することで、膵臓がん細胞に効率よく抗がん剤をデリバリーすることができた。また、このデリバリーにより膵臓がん細胞の増殖抑制効果も得られることが明らかとなった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

膵臓がんに対する画期的な治療法はこれまでになく、新たな治療法の確立が望まれている。したがって、抗がん剤内封リポソームを搭載したマイクロバブルと超音波を応用した本研究は膵臓がんに対する新たな治療戦略を提示するための挑戦的な研究と位置付けられる。本研究で得られた成果は、難治性である膵臓がんの治療に画期的な知見を与えるものと考えている。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2020 2019 2018 その他

すべて 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件) 備考 (2件)

  • [学会発表] 抗がん剤内封リポソーム搭載マイクロバブルと超音波を併用した能動的抗がん剤デリバリーシステムの開発2020

    • 著者名/発表者名
      鈴木悠乃, 小俣大樹, 宗像理紗, 島 忠光, 影山彩織, 萩原芙美子, 丸山一雄, 鈴木 亮
    • 学会等名
      日本薬学会第140年会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] Development of new anticancer drug delivery system with ultrasound for cancer therapy2019

    • 著者名/発表者名
      Yuno Suzuki, Daiki Omata, Lisa Munakata, Tadamitsu Shima, Saori Kageyama, Fumiko Hagiwara, Kazuo Maruyama, Ryo Suzuki
    • 学会等名
      The 6th International Symposium on Bioimaging & The 28th Annual Meeting of the Bioimaging Society
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 効率的なリポソームデリバリーをねらった超音波治療システムの構築に関する基礎的検討2018

    • 著者名/発表者名
      鈴木悠乃、鈴木亮、小俣大樹、Johan Unga、宗像理紗、影山彩織、Mostafa Soleyman、丸山一雄
    • 学会等名
      第62回日本薬学会関東支部大会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [備考] 帝京大学薬学部薬物送達学研究室

    • URL

      https://www.teikyo-dds.com/

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [備考] 帝京大学 薬学部 薬物送達学研究室

    • URL

      https://www.teikyo-dds-lab.com/

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2017-07-21   更新日: 2021-02-19  

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