| 研究課題/領域番号 |
17K19811
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
山川 みやえ 大阪大学, 医学系研究科, 准教授 (80403012)
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| 研究分担者 |
谷口 珠実 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (10258981)
周藤 俊治 奈良県立医科大学, 医学部, 准教授 (30420748)
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| 研究期間 (年度) |
2017-06-30 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2018年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2017年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 認知症 / 在宅ケア / 排泄ケア / ウェブ / アセスメントツール / 在宅認知症 / アウトリーチ |
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| 研究成果の概要 |
在宅ケアで使用できる排泄ケアアセスメントツールを開発するため訪問看護師へのアンケートを実施した。891名の訪問看護ステーションで勤務する看護師に自記式質問紙を郵送した。回答者は194名であった。「排尿日誌内容を元に、蓄尿障害・排出障害を判断出来ているか」という質問に「どちらとも言えない」が46.5％であった。排便誘導のタイミング」、「排泄動作に影響を与える認知機能」、「便意の有無」のアセスメントが実施困難率が高く、「下剤の管理」の実施率は87.4％、実施困難率は21.1％であった。多職種連携を行っている者の内「排泄に関する本人の状態の情報共有」の実施率は32.1％であった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
在宅認知症ケアにおいて、排泄ケアは未開の地であり、効果的な介入方法も明らかになっていない。しかしながら、医療機関を主体とした排泄ケアは診療報酬にもなっている。医療に関してはエビデンスに基づいた実践という概念が定着しつつある中、在宅ケアには浸透しにくいのが実情である。特に在宅認知症ケアでは、介護者や支援者は困難に直面していても相談するところがない、専門医療機関に罹りにくい。本研究は、高度に専門的なケアにつながる高度なアセスメントを在宅ケアで活用できる形を様々なテクノロジーの活用も視野に入れ模索するというこれまでの医療体系を大きく転換させる方法を取っている、非常に挑戦的な研究であるといえる。
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