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小児保健医療の医療経済評価に用いる健康効用評価尺度の開発

研究課題

研究課題/領域番号 17K19948
研究種目

挑戦的研究(萌芽)

配分区分基金
研究分野 健康科学およびその関連分野
研究機関国立社会保障・人口問題研究所 (2019)
国立研究開発法人国立成育医療研究センター (2017-2018)

研究代表者

蓋 若エン  国立社会保障・人口問題研究所, 社会保障応用分析研究部, 第4室長 (30759220)

研究分担者 田倉 智之  東京大学, 医学部附属病院, 特任教授 (60569937)
研究期間 (年度) 2017-06-30 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
キーワード子ども向け健康効用尺度 / 医療経済評価 / 子ども向け健康効用評価尺度 / CHU9D / PedsQL / EQ-5D-Y / 換算表 / 健康効用尺度 / 質調整生存年 / 健康効用 / 小児医療 / 医療経済 / 離散選択法
研究成果の概要

本研究の目的は、子ども向け健康効用評価尺度CHU9Dの日本語版を開発・適用し、多様な小児疾患の健康アウトカム評価と費用対効果分析に応用することである。研究期間中、全国の中高生を対象とする学校調査と一般人口に向けるオンライン調査を行った。学校調査では、無作為に抽出した中学校・高校に在籍する12-18歳の中学生・高校生計1279人に対してBWS法によるアンケート調査を実施した。オンライン調査は日本国内の18-75歳の一般人口を対象にした。調査結果に基づいて質問票の妥当性を考察した上、健康効用値換算表の作成とPedsQLとのマッピングを行い、さらに小児保健医療のインパクト評価への応用を検討した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

国内には子ども向けの健康効用評価尺度が存在しなく、小児関連の医療技術の「価値」= 健康アウトカムの定量化評価が未だにできない。これで子どもを対象とした医療経済評価手法を確立することが喫緊の課題であり、本研究はこの大きな研究ビジョンに向ける芽生え期の挑戦的アプローチとして、日本人の子どもに向ける健康効用評価尺度を開発し、小児疾患のアウトカム評価と費用対効果分析への応用を検討して、小児保健医療の政策意思決定に有益な科学的根拠が蓄積された。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 国際共同研究 (3件)

  • [国際共同研究] Monash University(オーストラリア)

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [国際共同研究] Monash University(オーストラリア)

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [国際共同研究] University of South Australia/Monash University(Australia)

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2017-07-21   更新日: 2021-02-19  

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