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抗原の機能分離設計に基づくたんぱく質免疫応答の制御法への展開

研究課題

研究課題/領域番号 17KK0105
研究種目

国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)

配分区分基金
研究分野 生体医工学・生体材料学
研究機関東京慈恵会医科大学

研究代表者

白石 貢一  東京慈恵会医科大学, 医学部, 准教授 (40426284)

研究期間 (年度) 2018 – 2021
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
14,040千円 (直接経費: 10,800千円、間接経費: 3,240千円)
キーワードポリエチレングリコール / 免疫原性 / 抗PEG抗体 / PEG修飾 / タンパク質 / PEG化タンパク質 / PEG化 / 免疫原性低減 / たんぱく質 / 抗原性低減 / 高分子化学 / 抗体
研究成果の概要

ポリエチレングリコール(PEG)は生体親和性の高い高分子として知られ、ワクチン脂質ナノ粒子(LNP)にも用いられている。タンパク質製剤へのPEG化はタンパク質製剤の免疫原性を低減させ、安定性向上、半減期の延長など製剤としての治療効率の向上に貢献している。一方、PEGをタンパク質に付加することで、免疫原性が低いと考えられてきたPEGに対して、抗PEG抗体が産生することが知られるようになった。本研究は抗PEG抗体の産生を低減する新たなPEG化手法を見出し、PEG化タンパク質において実証した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

ポリエチレングリコール(PEG)は生体親和性の高い高分子として知られ、タンパク質製剤へのPEG化はタンパク質製剤の免疫原性を低減させ、安定性向上、半減期の延長など製剤としての治療効率の向上に貢献している。また、PEG化はmRNAワクチン脂質ナノ粒子にも用いられている。一方、PEGをタンパク質製剤に付加することで、PEGに対する抗体産生が知られるようになり、実際、PEG化製剤において、抗PEG抗体が治療効果が低下させることが報告されている。本研究は抗PEG抗体の産生を低減する新たなPEG化手法を提案し、実践し、特許申請を行った。

報告書

(5件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書

研究成果

(6件)

すべて 2021 2018

すべて 国際共同研究 (1件) 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件) 産業財産権 (2件)

  • [国際共同研究] ユトレヒト大学(オランダ)2018

    • 年月日
      2018-11-15
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [雑誌論文] 分子プローブ開発の視点から見出されるポリエチレングリコール(PEG)における免疫応答2021

    • 著者名/発表者名
      白石貢一
    • 雑誌名

      JSMI Report

      巻: 14 ページ: 10-16

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Wavering PEGs toward specific antibodies2021

    • 著者名/発表者名
      Koichi Shiraishi
    • 学会等名
      The 43rd JSB and 8th ABMC
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 生体親和性高分子が誘導する特異的相互作用の解明2021

    • 著者名/発表者名
      白石貢一
    • 学会等名
      第15回日本分子イメージング学会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [産業財産権] PEG修飾タンパク質若しくはPEG修飾疎水性物質、又はその製造方法2021

    • 発明者名
      白石貢一
    • 権利者名
      白石貢一
    • 産業財産権種類
      特許
    • 産業財産権番号
      2021-073670
    • 出願年月日
      2021
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [産業財産権] PEG修飾タンパク質若しくはPEG修飾疎水性物質、又はその製造方法2021

    • 発明者名
      白石貢一
    • 権利者名
      学校法人慈恵大学
    • 産業財産権種類
      特許
    • 出願年月日
      2021
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2018-01-25   更新日: 2023-01-30  

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