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がん治療を指向する高機能性マイクロRNAの開発

研究課題

研究課題/領域番号 18015021
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関岐阜大学

研究代表者

北出 幸夫  岐阜大学, 工学部, 教授 (20137061)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
10,600千円 (直接経費: 10,600千円)
2007年度: 5,300千円 (直接経費: 5,300千円)
2006年度: 5,300千円 (直接経費: 5,300千円)
キーワードRNA / がん治療 / 人工核酸 / miRNA / 大腸がん
研究概要

「RNA創薬」においてマイクロRNAは最も有力な候補の一つに挙げられているが,天然型ヌクレオチドからなるマイクロRNAでは限界があると指摘されている。このような背景の下,抗がん性マイクロRNAの開発を目的に細胞膜透過性,ヌクレアーゼ耐性,タンパク質との結合能などを改善した人工核酸による高機能性マイクロRNA(miRNA)の創製を検討した。
本年度の研究結果を下記に示す。
1)昨年度には,ベンゼン誘導体又はピリジン誘導体を3'-末端に有する修飾オリゴヌクレオチドからなるマイクロRNA(大腸癌に係わるmir-143,mir-145)を合成し,その抗がん活性を細胞レベルで調べたところ顕著な生物活性を認めた。そこで本年度は,細胞膜透過性の向上を期待してベンゼン骨格に脂溶性置換基を導入した核酸オリゴマー合成用のアミダイト・ユニットやベンゼン誘導体結合型CPG樹脂を開発した。即ち,脂溶性置換基を有するベンゼン1,3-ジヒドロキシメチル体の合成法を確立し,次いで対応するアミダイト体に変換した。更に,スクシニル体に誘導した後,CPG樹脂との結合にも成功した。現在これらを用いて様々な3'-末端修飾型核酸オリゴマーの合成を実施している。今後これらのヌクレアーゼ耐性や細胞膜透過性などを詳細に検討する予定である。
2)細胞レベルでの抗がん活性を認めたマイクロRNA(大腸癌に係わるmir-143)の配列特異性を確認するため,様々な修飾を加えた配列を有するマイクロRNAを作成中である。
今後,開発したマイクロRNAの抗がん活性を中心とした生物活性の評価を,共同研究者(岐阜県国際バイオ研究所・赤尾部長)に依頼する予定である。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008 2007

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Depolarization-Induced Differentiation if PC12 Cells is Mediated by Phospholipase D2 through the Transcription Factor CREB Pathway2008

    • 著者名/発表者名
      Banno, Y.
    • 雑誌名

      J.Neurochem 104

      ページ: 1372-1386

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Down-regulation of microRNAs-143 and -145 in B-cell malignancies2007

    • 著者名/発表者名
      Akao, Y.
    • 雑誌名

      Cancer Sceience 98

      ページ: 1914-1920

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] RNAi knockdown of caspase-activated DNase inhibits rotenone-induced DNA fragmentation in HeLa cells2007

    • 著者名/発表者名
      Tsuruta, T
    • 雑誌名

      Neurochmistry international 50

      ページ: 601-606

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 高機能性RNA分子の創製とその生物活性2007

    • 著者名/発表者名
      北出 幸夫
    • 学会等名
      第66回日本癌学会学術総会
    • 発表場所
      横浜パシフィコ
    • 年月日
      2007-10-04
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2018-03-28  

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