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時間分解計測法に基づくマイクロプラズマの局所物性探査

研究課題

研究課題/領域番号 18030017
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 理工系
研究機関東京理科大学

研究代表者

由井 宏治  東京理科大学, 理学部, 講師 (20313017)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
6,800千円 (直接経費: 6,800千円)
2007年度: 3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2006年度: 3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
キーワードマイクロプラズマ / レーザー誘起プラズマ / 非線形ラマン分光法 / 界面 / 赤外分光法 / 水 / プラズマ / 偏光 / ラマン散乱 / 赤外吸収 / 偏光変調 / 顕微鏡
研究概要

プラズマと接する液体・固体などの高密度媒質界面のマイクロ領域の分子環境は未知であり、反応性に富むプラズマと、高密度媒質の界面といった不均一な場における相互作用は、新しい化学反応場や材料プロセシング場として興味深いだけなく、プラズマ界面化学といった新しい学問領域の開拓に繋がることが期待される。
平成19年度はレーザー光の集光による気体・液体界面、液体固体界面におけるマイクロプラズマ発生と非線形ラマン分光法による計測・解析、高周波電源により発生したプラズマジェットを固体表面に照射しながら偏光変調反射赤外分光法による計測を行った。
気/液界面・固/液界面でプラズマを発生させた場合、気/液界面・固/液界面の分子振動モードが特徴的な波数シフトを伴って観測される現象を見出した。これはこのような不均一場におかれた水分子がさらにプラズマ中の電子などの荷電粒子と相互作用した結果現れたものであり、置換基レベルでの環境変化を捉えたものである。置換基レベルでの状態変化を捕らえることに成功したので、置換基が組み変わる化学反応追跡への重要な一歩となる成果であるといえる。
一方、高周波電源を用いたプラズマジェット照射による金板上の化学反応を追跡した結果、大気中の水蒸気とプラズマが金属表面で反応したと思われるプラズマ/金属界面における過渡種生成の分光に初めて成功した。プラズマ照射下で初めて生成することから、電荷の絡む特殊な水クラスターが生成したものと思われる。波数シフトの解析からクラスタリングの様子の詳細を考察した。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008 2007

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] Electron Enhanced Vibrational Spectroscopy: Theoretical Approach2008

    • 著者名/発表者名
      H. Yui, T. Nakajima, K. Hirao, and T. Sawada
    • 雑誌名

      Analytical Sciences 24

      ページ: 111-114

    • NAID

      10020143622

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Electron Enhanced Raman Scattering and Its Applications in Solution Chemistry2007

    • 著者名/発表者名
      H. Yui
    • 雑誌名

      Analytical Sciences 23

      ページ: 769-774

    • NAID

      10019526001

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 電子増強ラマン分光法を用いた気液・液固界面分光分析2007

    • 著者名/発表者名
      由井 宏治
    • 学会等名
      日本分析化学会第56年会
    • 発表場所
      徳島大学工学部
    • 年月日
      2007-09-19
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [図書] 先端材料開発における振動分光分析法の応用(共著担当箇所)「偏光変調赤外分光法を用いた配向性分子薄膜の分析」2007

    • 著者名/発表者名
      由井 宏治、村山 哲
    • 総ページ数
      12
    • 出版者
      シーエムシー出版社
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2018-03-28  

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