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生体保護物質としての糖類の水和ダイナミクスにおよぼす影響の研究

研究課題

研究課題/領域番号 18031023
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 理工系
研究機関大阪大学

研究代表者

長澤 裕  大阪大学, 基礎工学研究科, 准教授 (50294161)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2007年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2006年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワード水和 / 蛍光相関分光法 / 蛍光消光法 / トレハロース / 蛍光相関分光 / 水素結合
研究概要

通常、蛋白質や脂質膜等の生体物質は、液体である水が存在しないと、その高次構造を保持することができない。ところが、ある種の生物は極度の乾燥や凍結にも耐えることができ、その際、トレハロース等の糖類が水の代替物質として作用することが知られている。これらの糖類は分子レベルで生体物質の揺らぎを抑制していると考えられ、分子運動に糖が与える影響は非常に興味深い。そこで、蛍光相関分光法(FCS)や、蛍光消光法による実験を行なった。
水溶液の糖濃度を上昇させると、糖水溶液中の蛍光性分子の励起三重項(T_1)状態の寿命τ_<trp>が長くなることをFCSにより見出した。T_1状態は大気中の酸素によって消光される。よって、高濃度の糖水溶液中でT_1、状態の寿命が延びる原因としては、酸素濃度もしくは酸素分子の拡散速度の低下が考えられる。糖分子と酸素分子が何か特別な相互作用をするとは考えにくいので、その原因は溶液中の自由体積の低下といったような物理的なものが考えられる。クリプトビオシス時にその生物の生命機能は完全に停止しているので、水や酸素等の循環を遮断したほうが、生体物質の長期保存には有利なのかも知れない。
さらにリン脂質2重膜ベシクルを細胞のモデルとして、凍結に対する糖類の保護能についてもFCSと蛍光消光法で調べた。蛍光消光法はベシクル外に存在する蛍光色素を消光剤によって消光し、ベシクルに内包された色素の割合を求める実験法である。その結果、スクロースやトレハロースを凍結時に添加しておくと、ベシクルの保持効率が上昇することがわかった。特にトレハロースでは、ベシクルの内外に添加した場合の効果が大きい。さらにFCSで凍結時のベシクルの凝集についての糖類の効果も調べた。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 糖水溶液中の励起3重項状態の酸素による消光2007

    • 著者名/発表者名
      長澤裕
    • 雑誌名

      低温生物工学会誌 53

      ページ: 129-132

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 蛍光相関分光法による糖水溶液中の酸素分子の拡散過程の測定2006

    • 著者名/発表者名
      長澤裕, 片山元気, 伊都将司, 宮坂博
    • 雑誌名

      低温生物工学会誌 52(2)(in press)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] 凍結によるベシタルの破壊に対する糖類の保護作用-蛍光消光による研究-2007

    • 著者名/発表者名
      家根尚子
    • 学会等名
      第1回分子科学討論会
    • 発表場所
      東北大学
    • 年月日
      2007-09-18
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 糖水溶液中の励起3 重項状態の酸素による消光2007

    • 著者名/発表者名
      長澤 裕
    • 学会等名
      第53回低温生物工学会大会
    • 発表場所
      東京海洋大学
    • 年月日
      2007-07-24
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 糖類の保護作用-ベシクルの凍結破壊の蛍光消光による観測2007

    • 著者名/発表者名
      長澤裕
    • 学会等名
      日本化学会第88春季年会
    • 発表場所
      立教大学
    • 年月日
      2007-03-28
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2018-03-28  

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