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生細胞多重蛍光標識を用いたタンパク合成定量法の開発と応用

研究課題

研究課題/領域番号 18038005
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 理工系
研究機関東京大学

研究代表者

奥野 浩行  東京大学, 大学院医学系研究科, 助手 (80272417)

研究期間 (年度) 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2006年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワード蛍光イメージング / 神経可塑性 / 翻訳制御 / 局所タンパク合成 / 神経樹状突起
研究概要

神経細胞において活動依存的な局所タンパク翻訳は神経細胞の恒常性・可塑性に重要な役割を果たしていると考えられる。平成18年度においては局所タンパク翻訳を可視化し、定量的に解析する方法を確立することを目的として研究を行い、以下の成果を得た。
1.タンパク合成レポーター系の構築
樹状突起における局所タンパク翻訳が示唆されているシナプス関連タンパク質に酵素タグを付加したレポーターを作製し、部位特異的タンパク蛍光標識を用いた蛋白検出システムの構築をした。この系を用いて蛍光多重パルスチェイス染色を行うことにより、既存および新規に合成されたタンパクを検出することが可能となつた。
2.神経細胞における活動依存的、局所タンパク合成の可視化・定量
1で作製したレポータープラスミドを分散培養神経細胞に導入し、樹状突起において神経活動依存的なタンパク合成を可視化し、定量解析した。また、細胞体から切り離された単離樹状突起を標本に用いて、新規に合成されたタンパクの検出を試みた。蛍光基質の最適化やシグナル増幅の検討を行い、単離樹状突起における局所タンパク合成の可視化に成功した。
3.レポーターの改良
レポーターに以下の使用目的に応じた改変を加えた。
(1)神経細胞への導入を効率化するためレポーターコンストラクトのウイルスベクターへの導入。
(2)レポーターの発現量および時期を制御するため、薬剤発現制御システムへ導入。

報告書

(1件)
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] Activity-dependent gene regulation : How do synapses talk to the nucleus and fine-tune neuronal outputs?2007

    • 著者名/発表者名
      Bito H, Takemoto-Kimura S, Okuno H
    • 雑誌名

      in "Molecular Pain" (M. Zhuo ed. Springer) (in press)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] CREB1.2006

    • 著者名/発表者名
      Okuno, H., Bito H.
    • 雑誌名

      AfCS/Nature Molecule Pages On-line

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Arc interacts with the endocytic machinery to regulate AMPA receptor trafficking.2006

    • 著者名/発表者名
      Chowdhury S, Shepherd JD, Okuno H, Lyford G, Petralia RS, Plath N, Kuhl D, Huganir RL, Worley PF
    • 雑誌名

      Neuron 52

      ページ: 445-459

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Molecular identification and characterization of a family of kinases with homology to CaMKI/CaMKIV.2006

    • 著者名/発表者名
      Ohmae S, Takemoto-Kimura S, Okamura M, Adachi-Morishima A, Nonaka M, Fuse T, Kida S, Tanji M, Furuyashiki T, Arakawa Y, Narumiya S., Okuno H, Bito H
    • 雑誌名

      J. Biol. Chem 281

      ページ: 20427-20439

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2018-03-28  

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