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原型炉を目指した分割型高温超伝導マグネットの実現

研究課題

研究課題/領域番号 18360440
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 核融合学
研究機関東北大学

研究代表者

橋爪 秀利  東北大学, 大学院・工学研究科, 教授 (80198663)

研究分担者 結城 和久  東北大学, 大学院・工学研究科, 講師 (90302182)
伊藤 悟  東北大学, 大学院・工学研究科, 助教 (60422078)
研究期間 (年度) 2006 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
17,000千円 (直接経費: 15,500千円、間接経費: 1,500千円)
2008年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2007年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2006年度: 10,500千円 (直接経費: 10,500千円)
キーワード超伝導材料 / 素子 / 分割型高温超伝導マグネット / 高温超伝導ケーブル / バットジョイント / 金属多孔質体
研究概要

核融合炉の実現のために必須である建設コスト・補修費の削減を可能とする技術として、高温超伝導マグネットを分割製造し、機械的に接合して用いる分割型高温超伝導マグネットを我々は提案した。本研究では、本コンセプトの基本技術となる高温超伝導導体の機械的接合の最適化を図れる導体構造・使用温度領域を示し、また、金属多孔質体を用いた極低温冷却技術を適用することが本コンセプトには有用であることを実験的に示した。

報告書

(4件)
  • 2008 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2008 2007

すべて 学会発表 (5件)

  • [学会発表] Mechanical Butt Joint of Laminated HTS Cable with Metal Jacket for Remountable HTS Magnet2008

    • 著者名/発表者名
      Hidetoshi Hashizume
    • 学会等名
      Applied Superconductivity Conference 2008
    • 発表場所
      Chicago, IL, USA
    • 年月日
      2008-08-20
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書 2008 研究成果報告書
  • [学会発表] Research of Cooling Technique Using Liquid Nitrogen and Metal Porous Media2008

    • 著者名/発表者名
      Hidetoshi Hashizume
    • 学会等名
      International Cryogenic Engineering Conference 22
    • 発表場所
      Seoul, Korea
    • 年月日
      2008-07-23
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書 2008 研究成果報告書
  • [学会発表] コンジット型BSCCO 2223ケーブルの機械的バットジョイントの基礎研究2008

    • 著者名/発表者名
      橋爪秀利
    • 学会等名
      2008年度春季低温工学・超電導学会
    • 発表場所
      東京都日野市
    • 年月日
      2008-05-26
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書 2008 研究成果報告書
  • [学会発表] 液体窒素と金属多孔質体を用いた冷却技術の検討2007

    • 著者名/発表者名
      橋爪秀利
    • 学会等名
      2007年度秋季低温工学・超電導学会
    • 発表場所
      宮城県仙台市
    • 年月日
      2007-11-21
    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書 2007 実績報告書
  • [学会発表] 高温超伝導ケーブルのバットジョイント法における高強度化と接合面の改善2007

    • 著者名/発表者名
      橋爪秀利
    • 学会等名
      2007年度秋季低温工学・超電導学会
    • 発表場所
      宮城県仙台市
    • 年月日
      2007-11-21
    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書 2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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