| 研究課題/領域番号 |
18500463
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
身体教育学
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| 研究機関 | 京都教育大学 |
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研究代表者 |
中 比呂志 京都教育大学, 教育学部, 准教授 (00217639)
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| 研究分担者 |
榎本 靖士 京都教育大学, 教育学部, 准教授 (90379058)
藪根 敏和 (薮根 敏和) 京都教育大学, 教育学部, 教授 (10166572)
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| 研究期間 (年度) |
2006 – 2007
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| 研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 300千円)
2007年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2006年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
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| キーワード | 保健体育 / カリキュラム / 小中9年一貫 / セルフ・マネジメントカ / セルフ・マネジメント |
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| 研究概要 |
京都教育大学附属小中学校の1年生から9年生を対象とした横断的資料の分析から、以下の結果が得られた。
1.男女ともに、体格は概ね学年の進行とともに大きくなる傾向を示した。しかしながら、体力面では、男女とも小学5年から6年にかけて測定値の低下や停滞が見られた。さらに女子では、中学2年から3年の段階においても同様な傾向が見られた。
2.学年の進行に伴い、運動実施群間で体力の格差が顕著に現れる傾向にあり、運動実施頻度の高い児童・生徒では、運動実施頻度が少ない児童・生徒よりも、体力が優れる傾向にあった。
3.運動有能感に関しては、小学3年から4年にかけて大きく低下する傾向を示した。また、運動意欲では、小学5年から6年生にかけて低下し、小学6年以降は大きな低下はないものの、徐々に下降していく傾向が伺えた。
4.運動有能感あるいは運動意欲が高い児童・生徒では、運動有能感あるいは運動意欲の低い児童・生徒よりも運動実施頻度が高く、体力も優れる傾向が認められた。体力、運動習慣及び運動有能感・運動意欲は互いに影響しており、この3つの視点から総合的に児童・生徒を見ていく必要があると考えられた。
5.小学生を対象にした基本的動作の獲得状況では、複雑な動作、逆立ちで体を支える動作、体全体を用いて回る等の動作については十分に獲得できていなかった。また、男女間で違いが認められ、女子ではボール操作に関する動作の獲得が不十分であった。さらに、体育カリキュラムにおける運動技能の習得状況を検討した結果、単元の基本となる運動技能は、小学校低学年の段階で習得されていたが、マット運動、跳び箱運動や鉄棒に関しては、中学校の段階においても、運動技能の習得が不十分であった。
本研究では、以上の資料の分析及びこれまでの現場での実践に基づき、小中学校教員と大学教員が協力し、小中9年間の一貫した保健体育カリキュラムを作成した。
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