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グリーン・ツーリズム学習における知の形態と生きる力-高知県四万十川流域を事例に-

研究課題

研究課題/領域番号 18500466
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 身体教育学
研究機関九州大学

研究代表者

西村 秀樹  九州大学, 健康科学センター, 教授 (90180645)

研究分担者 米谷 正造  川崎医療福祉大学, 健康体育学科, 教授 (00220765)
清原 泰治 (清原 泰原)  高知女子大学, 文化学部, 教授 (00225096)
大隈 節子  三重大学, 教育学部, 講師 (50425237)
研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
2,040千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 240千円)
2007年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2006年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワードグリーン・ツーリズム / 体験学習 / 総合学習 / 中山間流域 / 身体 / 生きる力 / ワーキングホリデー / 課題解決 / フィールド学習 / 中山間地域 / 知の形態 / 身体知
研究概要

グリーン・ツーリズムでは、地域の自然・文化・生業を地元の人たちから直接学ぶ「体験学習」が目玉になっており、その体験できないことを自分の身体で体験するということは、これまでの学校教育の枠にはとどまらない新しいかたちの「知」を自主的に獲得していくことにつながり、自立していく能力を養っていくことになる。これは、まさに「総合学習」の趣旨にかなっているが、その身体で体験する「総合学習」はどのような知の形態を特徴とするのだろうか。
本研究では、高知県四万十川中流域(四万十市一帯)を調査フィールドとしてとりあげ、自然と生活・生業および文化との多様なつながりを学習できる「体験学習」を分析する。それによって、身体的行為を媒介させた生活体験を基点にして意味の連関が果てしなくつなげられていくという体系化された「知」を掘り起こすこと、およびそうした身体を基点に広げられた意味連関から生まれる臨機応変な対処能力・問題解決能力こそが「生きる力」であることを明らかにしていった。
そうした「知」は、具体的には中山間地域が現在置かれている状況や都市部にはない「豊かさ」を支えている自然環境に関するものであり、それを体験的に理解することによって自らのライフスタイルを見直し、また社会と自分との関わりを考えていけるような可能性を内包する知なのである。

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2008

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] 四万十川流域におけるグリーン・ツーリズム学習の可能性・「フィールド実習III」における学習成果から2008

    • 著者名/発表者名
      清原 泰治、西村 秀樹、米谷 正造
    • 雑誌名

      高知女子大学文化論業 第9巻

      ページ: 53-62

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] THE POSSIBILITY OF THE STUDY THROUGH GREEN TOURISM IN THE BASIN OF THE RIVER SWIMANTO- CENTERING AROUND THE RESULT OF THE STUDY THROUGH "PRACTICE III IN THE FIELD"2008

    • 著者名/発表者名
      YASUHARU, KIYOHARA, HIDEKI, NISHIMURA, SHOZO, YONETANI
    • 雑誌名

      A COLLECTION OF TREATISES ABOUT CULTURE IN KOCHI WOMEN7S UNIVESITY Vol. 10

      ページ: 53-62

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 四万十川流域におけるグリーン・ツーリズム学習の可能性・「フィールド学習III」における学習成果から2008

    • 著者名/発表者名
      清原 泰治・西村 秀樹・米谷 正造
    • 雑誌名

      高知女子大学文化論叢 第9号

      ページ: 53-62

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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