| 研究課題/領域番号 |
18500656
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
科学教育
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| 研究機関 | 明治大学 |
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研究代表者 |
柴崎 文一 明治大学, 政治経済学部, 教授 (90260124)
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| 研究期間 (年度) |
2006 – 2009
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| 研究課題ステータス |
完了 (2009年度)
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| 配分額 *注記 |
980千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 180千円)
2009年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2008年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2007年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2006年度: 200千円 (直接経費: 200千円)
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| キーワード | 環境教育 / 環境思想 / 日本野鳥の会 / オーデュポン協会 / NABU / 学校教育における環境教育 / 市民活動における環境教育 / 日本の環境教育 / ドイツ環境教育 / BUNDjugend / 学校環境監査プロジェクト / アメリカ環境教育 / プロジェクト・ワイルド / プロジェクト・ラーニング・ツリー |
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| 研究概要 |
本研究の結果、以下の結論を得た。まず学校教育の現場で環境教育を充実させるためには、「総合的な学習の時間」や、家庭科、技術科などの既存科目を大胆に整理統合し、「環境科」という科目を新設するべきである。次に市民団体における環境教育活動をさらに拡大するためには、会費を欧米レベルに引き下げ、会員数の増加を図ることが最も重要である。さらに学校教育の現場に、環境保護団体の専門家が直接関与できる環境を整えるべきである。また、特にアメリカには多数の優れた環境教育プログラムが存在するが、これらは日本ではあまり普及していない。その最大の原因は、日本におけるライセンス取得団体が、本来環境教育とは直接関連を持たない団体だからである。これらの優れた環境教育プログラムをわが国で本当に普及させるためには、環境教育を本来の課題とする団体への権利の移譲が必要である。
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