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本研究は、現代日本の死および葬儀慣習の変化とその意味づけについて分析を行うことを目的する。
村落社会における伝統的な葬儀慣習において、葬儀が公的な性格を持っていた理由は、近隣社会の構成員が参加する行事としての性格を持っていたためであると考えられる。戦後、高度経済成長期には、祭壇を基準とする葬儀費用の序列化が起きた結果、葬儀は遺族の社会的ポジションを、社会に対して示す儀礼となった。一方、その後少子高齢化が進むと、さらなる「死の個人化」が進んだ。全国意識調査からも明らかなように、「葬儀は故人のために行うもの」であり、「遺族やその他の者のために行うもの」ではないという考え方が、今日、一般的となっている。
近年、どの都市においても首都圏地域と同様に、独立高齢夫婦世帯、世代間別居が増加しており、後継者難による生前契約の増加や、葬儀を故人およびその周辺の人々のものと考える葬儀の個人化の傾向が進展しつつあることが明らかになった。しかしながら、その一方で、それぞれの地域的特徴を強く残しており、首都圏とは異なった葬儀サービス、霊園の形態が見られた。その結果、全国的なレベルで葬儀の多様化が進んでいることがわかった。
死後、残された故人の所有物の処分や、残された遺族のグリーフワークを、それぞれ単独で行うことは困難である。その人の死によってバラバラになる人々を、ある種の親密な共同体に再統合することが必要である。葬儀慣習の多様化として現れている様々な企ては、葬儀の個人化に対処するための模索であると考えられる。
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