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9・10世紀の東フランク・"ドイツ"王国における政治構造とエトノス生成

研究課題

研究課題/領域番号 18520573
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 西洋史
研究機関東海大学

研究代表者

三佐川 亮宏  東海大学, 文学部, 教授 (20239213)

研究期間 (年度) 2006 – 2009
研究課題ステータス 完了 (2009年度)
配分額 *注記
4,140千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 540千円)
2009年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2008年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2007年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2006年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワード東フランク王国 / ドイツ王国 / エトノス生成 / 起源説話 / ゲルマン人 / フランク人
研究概要

東フランク・"ドイツ"王国を構成する4つの主要な大集団(フランク人、ザクセン人、バイエルン人、シュヴァーベン人。史料では通常gensと総称される)は、旧来の通説によって"ドイツ人"なる民族の下位集団である"部族"として理解されてきた。しかし、こうした19世紀に構築された概念装置とその背後に潜む大前提-「国家」に対する「民族」の先行・規定性-は、修正を要する。古代末期・中世初期の「エトノス生成論」(ヴェンスクス)のモデルを、ヴェルナーの「諸分国構造論」と統合するならば、次の見取り図が描ける。民族移動から土地占取を経て国家形成へと向かう経過において、新たに形成されたポリエスニックな政治的団体としてのgentesの多くは、その後、カロリング大帝国の支配下に編入された。それは、帝国の行政上の単位としての「分国」を枠組みする政治的な「再ゲンス化」のプロセスを通じて、さらに大きく変質を遂げ、このうち東フランク王国を構成する複数のgentesから「ドイツ人」が二次的に形成されていったのである。

報告書

(6件)
  • 2009 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2008 実績報告書   自己評価報告書 ( PDF )
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2009 2008 2007 その他

すべて 雑誌論文 (5件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 書評 : 小倉欣一『ドイツ中世都市の自由と平和-フランクフルトの歴史から』2009

    • 著者名/発表者名
      三佐川亮宏
    • 雑誌名

      西洋史学 232

      ページ: 69-71

    • 関連する報告書
      2008 自己評価報告書
  • [雑誌論文] 歴史家たちのその後-ナチズム期の中世史研究2008

    • 著者名/発表者名
      三佐川 亮宏
    • 雑誌名

      創文 506

      ページ: 19-22

    • NAID

      40015935726

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [雑誌論文] ナチズム期における中世史研究-「ドイツ史の始まり」をめぐる議論から

    • 著者名/発表者名
      三佐川亮宏
    • 雑誌名

      近現代史研究会報 66

      ページ: 1-9

    • 関連する報告書
      2009 研究成果報告書
  • [雑誌論文] 書評:小倉欣一『ドイツ中世都市の自由と平和-フランクフルトの歴史から』

    • 著者名/発表者名
      三佐川亮宏
    • 雑誌名

      西洋史学 232

      ページ: 69-71

    • 関連する報告書
      2009 研究成果報告書
  • [雑誌論文] 歴史家たちのその後-ナチズム期の中世史研究

    • 著者名/発表者名
      三佐川亮宏
    • 雑誌名

      創文 506

      ページ: 19-22

    • NAID

      40015935726

    • 関連する報告書
      2009 研究成果報告書 2008 自己評価報告書
  • [学会発表] ナチズム期における中世史研究-「ドイツ史の始まり」をめぐる議論から2007

    • 著者名/発表者名
      三佐川亮宏
    • 学会等名
      近現代史研究会第78回研究会
    • 発表場所
      立正大学
    • 年月日
      2007-12-15
    • 関連する報告書
      2009 研究成果報告書 2008 自己評価報告書 2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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