| 研究課題/領域番号 |
18520574
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
西洋史
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| 研究機関 | 明治大学 |
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研究代表者 |
斉藤 晢 (斎藤 晢) 明治大, 政治経済学部, 教授 (80130813)
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| 研究期間 (年度) |
2006 – 2008
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| 研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
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| 配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 210千円)
2007年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2006年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
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| キーワード | ドイツ / 消費生活 / ジェンダー / 女性 / 西洋史 |
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| 研究概要 |
1.研究実施計画に基づき、戦後西ドイツにおいて、経済発展のなかで都市勤労者世帯の消費生活がどのように変化したのかを、統計資料を用いて数量的に確認した。
2.上記の都市勤労者を念頭に置きながら、a)戦後西ドイツにおける消費行動を巡る世代間の相違について検討し、そこから次のような知見を得た。すなわち、「豊かな社会」の到来を前にしての「節約」と「今ここで」という2つの消費原則の背後には、権威のあり方、ナチス時代という「過去」に如何に関わるかについての世代間の相違ないし対立が隠されていたことである。ついで、b)「今ここで」を原則とする若者の消費行動がジェンダー秩序に影響を与えたことを、ロックン・ロールの流行という現象を例に解明した。以上のa)〜b)についての研究成果は、論文「第2次世界大戦後の西ドイツにおける「アメリカ化」と消費生活の展開--1950年代の若者文化を中心に」にまとめられている。
3.東ドイツについては、夏季休暇中にベルリンの連邦公文書館で東ドイツの商業・食料省関係の未刊行資料によりながら、主に1950年代後半の家庭生活の実態について調査を行った。またあわせて、ベルリン市公文書館で東ベルリン地区の繊維・衣料品産業における女性の就労実態についての調査を行った。この調査では特に、1960年代半ば以前は企業が女性就労者を確保するために福祉の充実に力を入れたことが、企業の設備投資に向ける余力を奪っている実態を確認することができた。東ドイツが母子の福祉に力を入れるのは1960年代半ばからであるが、それはこうした実態をふまえて、女性労働を保護するとともに、企業の設備投資を促進する狙いを持っていたのである。調査に基づくこのような知見は今年度に予定しているドイツでの実地調査によって、さらに拡充できるものと考えている。
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