| 研究課題/領域番号 |
18530377
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 立教大学 (2007-2008)
静岡大学 (2006) |
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研究代表者 |
井川 充雄 立教大学, 社会学部, 教授 (00283333)
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| 研究期間 (年度) |
2006 – 2008
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| 研究課題ステータス |
完了 (2008年度)
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| 配分額 *注記 |
4,230千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 630千円)
2008年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2007年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2006年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
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| キーワード | 世論調査 / マス・コミュニケーション / 占領期 / 新聞社 / GHQ / 歴史社会学 / マス・メディア / 占領政策 |
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| 研究概要 |
戦後、大手の新聞社のみならず小規模な世論調査機関が乱立し、一斉に「世論」の把握に乗り出した。戦時下には政治的意見の表明を避けてきた一般の国民にとって世論調査は新鮮な体験であった。しかし、世論調査の目的や方法についての誤解もあった。GHQはより「科学的」な世論調査のあり方を啓蒙する。こうして世論調査は、次第に戦後の政治過程の中に定着し、「戦後民主主義」における政治の回路に組み込まれていったのである。
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