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小中連携による「中一ギャップ」解消に向けた取り組みに関する総合的研究

研究課題

研究課題/領域番号 18530657
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 教育社会学
研究機関香川大学

研究代表者

毛利 猛  香川大学, 教育学部, 教授 (50219961)

研究期間 (年度) 2006 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 300千円)
2008年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2007年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2006年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
キーワード中一ギャップ / 小中連携 / 小中接続 / 学校の心理主義化 / 物語論 / 学校文化
研究概要

「中一ギャップ」現象の解決(ないし緩和)に向けて、「小中連携」の掛け声のもとで、小学校と中学校の双方の側でどのような取り組みがなされているのか、香川県における取り組みの現状と、これを推進する小学校と中学校の教員の「中一ギャップ」の捉え方の微妙な違いを明らかにした。さらに、小学校教員と中学校教員が、それぞれの「教育する環境」の違いをお互いに理解し合いながら「両にらみ」の小中連携教育を推進していくことに、どういう積極的な意味があるのかを明らかにした。

報告書

(4件)
  • 2008 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて 2009 2008 2007

すべて 雑誌論文 (4件) (うち査読あり 4件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 実践的指導力と大学における教員養成2009

    • 著者名/発表者名
      毛利猛
    • 雑誌名

      教育学研究ジャーナル 第5号

      ページ: 65-69

    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 実践的指導力と大学における教員養成2009

    • 著者名/発表者名
      毛利 猛
    • 雑誌名

      教育学研究ジャーナル第5号 5

      ページ: 65-69

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 香川県における「小中連携」の取り組みに関する研究2008

    • 著者名/発表者名
      毛利猛
    • 雑誌名

      香川大学教育実践総合研究 第16号

      ページ: 1-13

    • NAID

      110006997855

    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 香川県における「小中連携」の取り組みに関する研究2008

    • 著者名/発表者名
      毛利 猛
    • 雑誌名

      香川大学教育実践総合研究第16号 16

      ページ: 1-13

    • NAID

      110006997855

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 香川県における「小中連携」の取り組みについて2008

    • 著者名/発表者名
      毛利猛
    • 学会等名
      平成20年度日本教育大学協会四国地区研究集会
    • 発表場所
      愛媛大学
    • 年月日
      2008-12-04
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書 2008 研究成果報告書
  • [学会発表] 実践的指導力と大学における教員養成2008

    • 著者名/発表者名
      毛利猛
    • 学会等名
      中国四国教育学会第60回大会
    • 発表場所
      愛媛大学
    • 年月日
      2008-11-29
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書 2008 研究成果報告書
  • [学会発表] 「中一ギャップ」現象と小中連携の取り組みに関する研究2007

    • 著者名/発表者名
      毛利猛
    • 学会等名
      関西教育学会第59回大会
    • 発表場所
      京都大学
    • 年月日
      2007-11-04
    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書 2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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