| 配分額 *注記 |
4,260千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 660千円)
2008年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2007年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2006年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
|
|---|
| 研究概要 |
【研究計画】本年度は英国の児童生徒のものづくり調査1分析と日英の生活・遊び・ものづくり調査2分析をした。管見の限り,ものづくりに関する意識を諸外国と日本の児童生徒を比較検討された研究はなく,本研究成果は,極めて意義があると言える。
【方法】実施時期:調査1,調査2ともに,平成21年2月〜21年3月。調査研究1の調査方法及び調査対象:平成18年度と同一の質問紙を使い実施。調査1の英国は,小学校3〜6年生,中学校全学年。調査2の日本の対象校は,都道府県より。総数約4300名。英国の対象校は800名。調査研究2の調査方法及び調査対象:日本・英国ともに小学校3〜6年生,中学校全学年。質問紙は生活・遊び・ものづくりの意欲に関わる152項目。尺度構成は4件法。尚,日本については平成4月〜7月にかけ,事前に電話・メール等で連絡し,協力依頼を確認した。英国については,平成4月〜7月にかけ,事前にメール等で協力依頼を確認した。解析方法;日本と英国の意識差を,器用・不器用意識,経験量,学年の推移により比較検討した。結果:調査1では,「ものづくりに対する児童生徒の器用・不器用の意識」(土井1998日本産業技術教育学会第40巻1号pp.23-32),「ものづくりにおける児童生徒の器用不器用感の意識構造に関する研究」(土井2001平成10年〜平成12年度科学研究費補助金(基盤研究(C)(2)),「児童生徒のものづくり経験の意識が器用感,意欲,技術観に及ぼす影響」(土井2001技術教育研究NO.57pp.50-59)など前の調査結果よりも器用・不器用意識の低下が認められた。調査2では,児童生徒の生活・遊び・ものづくりの意欲を調査(「児童生徒の生活・遊び・ものづくりの意欲と実態」(2002)など前の調査結果より遊び・ものづくりの意識の低下が認められた。ものづくりの経験量は低下しており,学校教育のものづくりの授業時間数の増加,地域のものづくりの教育のあり方を再考する必要があると指摘した。英国と日本の比較では,英国の器用・不器用意識や自律的意識が高く,日本の教育では自尊感情を高める方法の再考とものづくりの経験を高める必要があると言える。
|
