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金属の複合汚染が河川生態系に及ぼす影響とその評価

研究課題

研究課題/領域番号 18560528
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 土木環境システム
研究機関岩手大学

研究代表者

海田 輝之  岩手大学, 工学部, 教授 (30117072)

研究分担者 伊藤 歩  岩手大学, 工学研究科, 准教授 (90312511)
研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,820千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 420千円)
2007年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2006年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード河川生態系 / 金属 / 複合汚染 / 藻類
研究概要

金属が複合して存在する場合の藻類に対する影響を検討した。対象藻類として、我が国の河川で一般的な珪藻のNitzschia palea(NIES-487)を用い、これを試験前に継代培養して用いた。重合核Alが存在する環境において、Ca、Mg、Znを添加した場合でのNitzschia paleaの死滅速度について室内実験により検討した。培養条件は,pH6、室温25℃、照度40001xの連続照射及び一日数回の撹絆とし、試験期間は72時間とした。主要な結果は以下の通りである。
1.重合核AllはNitzschia paleaの生息を抑制するが、CaあるいはMgを添加することにより抑制作用が緩和されることが分かった。しかし、実河川ではCaやMgの濃度が低いため抑制の度合いは低いと考えられた。
2.亜鉛のみを含む試験液について実験を行った。亜鉛濃度は0,30,100,200,300,400,500,1000μg/1とした。その結果、初期亜鉛濃度が100μg/1以下では、Chlorophyll a濃度の変化は無添加の条件とほとんど変わらないが、200μg/1以上では亜鉛濃度の増加に伴いChlorophy11 a濃度が大きく減少し、阻害作用があることが分かった。次に、亜鉛による阻害が生じない濃度である30μg/1として、それに全アルミニウム濃度をSolutionI(単核アルミが主成分)では0,50,100,500,1000μg/1、SolutionII重合核アルミが主成分)では0,200,500,1000,2500μg/1となるように加えたものと加えないものの双方について同様に実験を行った。その結果、全アルミニウム濃度が高い場合,重合核アルミニウム自体の阻害作用が大きく,亜鉛の共存による影響は見られなかった。しかしながら、SolutionIIでは全アルミニウム濃度が500μg/1以下の低濃度において,Znを添加した方が添加しないものよりChlorophyl1 a濃度の減少速度が速く、亜鉛自体では阻害作用がない場合でも重合核アルミニウムが複合して存在する場合に藻類に対して阻害作用があることが分かった。
このように、中性付近の条件下で水生生物の保全に関する亜鉛が基準値と同じ場合でも、アルミニウムが重合核として存在する場合に、複合的な阻害作用が生じることを明らかにした。

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (9件)

すべて 2008 2007 2006

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (5件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] Nature Regeneration of cities (Chap. 1 River environment and its regeneration)2008

    • 著者名/発表者名
      Teruyuki Umita and Ayumi Ito
    • 雑誌名

      Tiikisaisei Kennkyuukai

      ページ: 11-18

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 付着藻類を指標としたアルミニウムの河川生態系への影響に関する基礎的研究2006

    • 著者名/発表者名
      佐々木貴史, 館紀昭, 伊藤歩, 相沢治郎, 海田輝之
    • 雑誌名

      環境工学研究論文集 43

      ページ: 493-500

    • NAID

      130003949547

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要 2006 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Estimation of the Effects of Al Hydrolysis Products on River Ecosystems Using Attached Algae as Bioindicator2006

    • 著者名/発表者名
      Atsushi Sasaki, Noriaki Tate, Ayumi Ito, Jiro Aizawa and Teruyuki Umita
    • 雑誌名

      Environmental Engineering Research Vol. 43

      ページ: 493-500

    • NAID

      130003949547

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] 藻類を指標とした複合金属汚染の生態影響評価に関する基礎的研究2008

    • 著者名/発表者名
      佐藤洋平、川窪俊介、佐々木貴史、伊藤歩、相澤治郎、海田輝之
    • 学会等名
      土木学会
    • 発表場所
      盛岡市
    • 年月日
      2008-03-08
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] Fundamental study on ecological impact assessment of combined metal pollution using algae as bio-indicator2008

    • 著者名/発表者名
      Yohei Satoh, Syunsuke Kawakubo, Ayumi Ito, Jiro Aizawa and Teruyuki Umita
    • 学会等名
      Annual meeting of JSCE in Tohoku branch
    • 発表場所
      Morioka city
    • 年月日
      2008-03-08
    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] 藻類を指標とした複合金属汚染の生態影響評価に関する基礎的研究2008

    • 著者名/発表者名
      佐藤洋平、伊藤歩、海田輝之
    • 学会等名
      土木学会
    • 発表場所
      盛岡市岩手大学
    • 年月日
      2008-03-08
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 重合核アルミニウム存在下での珪藻類の死滅速度に及ぼす共存金属イオンの影響2007

    • 著者名/発表者名
      佐々木貴史, 舘紀昭, 高橋聡, 伊藤歩, 相澤治郎, 海田輝之
    • 学会等名
      土木学会
    • 発表場所
      山形市
    • 年月日
      2007-03-03
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] Effect of coexistent metal ions on the decay rate of diatoms under polymerized A12007

    • 著者名/発表者名
      Atsushi Sasaki, Noriaki Tate, Satoshi Takahashi, Ayumi Ito, Jiro Aizawa and Teruyuki Umita
    • 学会等名
      Annual meeting of JSCE in Tohoku branch
    • 発表場所
      Yamagata city
    • 年月日
      2007-03-03
    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [図書] 都市の自然再生プランニング(第1章 河川環境とその再生)2008

    • 著者名/発表者名
      海田輝之(共著)
    • 総ページ数
      89
    • 出版者
      地域環境再生研究会
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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