研究課題
基盤研究(C)
居住者の個別性や生活の変化に対応できるように開発されたKEP方式による低中層集合住宅を対象に、入居後23年を経た実態を調査し、開発意図の実現や課題を明らかにして、今後の計画の参考にしようとする研究。調査対象は、住宅・都市整備公団が1982年〜1983年にかけて多摩ニュータウンに建設したエステート鶴牧3団地内の低中層分譲集合住宅で、低層21戸、中層93戸の調査を実施。入居直後の1983年と12年後の1995年に初見学らが行った調査データと比較しながら、生活の変化や間取り変更の実態を経年的に分析している。分析の結果、低層棟には竣工当初から住み続けている居住者が多く、中層棟では、KEP方式を採用していないタイプに長期居住者が多い。間取りの変更は、低層棟で約半数の住戸が、中層棟では約3割の住戸が実施している。これら低層棟と中層棟の違いは、住戸規模やメゾネットかフラットかの違いによるものと推測した。生活の変化への対応については、子どもが小さい頃は、子ども室を広くとり、成長に伴い個室に分割する変更が多く見られる。子どもが独立した後は、空いた部屋をそのままにしている例と隣接する部屋と一体にして広くする例がある。以上の実態から、若い世帯を対象とする計画では、はじめから細かく部屋を分けずに、必要に応じて段階的に問仕切ることができる構成が相応しいこと、また間仕切の変更は、居住者自らが行うことは少なく、遮音への不満も多いことから、居住者自身による変更を重視せず、遮音性に優れた構法で計画すべきであることを指摘した。また集合住宅のインフィルリフォームにおける住性能評価手法に関する研究として、民間分譲共同住宅(築後23年)を対象として、鉄骨系工業化住宅メーカーのインフィルシステムを用いて改修する現場の実態調査、環境性能測定を行った。この改修事例をモデルとして環境性能評価手法について検証した。
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