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遮熱コーティングシステムの熱機械的損傷メカニズムの解明と損傷抑止策の提案

研究課題

研究課題/領域番号 18560678
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 構造・機能材料
研究機関首都大学東京

研究代表者

高橋 智  首都大学東京, 大学院・理工学研究科, 助教 (80260785)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,750千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 150千円)
2007年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2006年度: 3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
キーワード高温材料 / 遮熱コーティング / 損傷解析 / その場観察 / 遮熱コーディング / 溶射
研究概要

先進型発電用ガスタービンの高温部材では,遮熱コーティング(TBC)システムは必須の要素となっており,信頼性と耐久性に優れた高性能なTBCシステムの設計・開発に向けて,実用上問題となる熱機械的負荷条件下におけるTBCシステムの損傷劣化メカニズムを解明することが不可欠である.
本研究では,まず種々の機械的負荷条件で試験可能なTBCシステム損傷挙動その場観察装置を設計・開発した.これを用いてコーティング微構造の異なる各種TBCシステムを対象に静的なクリープ負荷や動的な疲労負荷などにおけるTBCシステムのき裂発生および進展挙動を室温ならびに高温下で綿密に調べ,温度,負荷条件ならびに,コーティング微構造と関連づけてき損傷メカニズムを解明し,その抑止策を検討した.得られた結果を要約すると以下の通りである.
1.クリープ負荷条件下において,TBCシステムは基材合金内部で発生した粒界き裂が成長・合体して最終破断に至る典型的クリープ損傷の様相を呈する.これは,ボンドコート層の延性一ぜい性遷移温度以上の試験温度では,ボンドコート層の塑性流動に起因した応力緩和効果によって,トップコート内に発達した巨視き裂のボンドコート層や基材合金内部への進展が抑制されるためである.
2.疲労負荷条件下におけるTBCシステムの損傷劣化挙動は,トップコート微構造およびトップコート/ボンドコート界面の幾何学的形状に強く依存し,いずれのTBCシステムにおいても,ボンドコート層の延性-ぜい性遷移温度に依存せず,界面の凹部やトップコート貫通き裂先端部から疲労き裂が発生する傾向にある.

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2007

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] EB-PVD法によるTBCシステムの静的負荷条件における損傷挙動のその場観察2007

    • 著者名/発表者名
      高橋 智
    • 学会等名
      腐食防食協会第54回材料と環境討論会
    • 発表場所
      RCC文化センター
    • 年月日
      2007-10-31
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] EB-PVD法によるTBCシステムの静的負荷条件における損傷挙動のその場観察2007

    • 著者名/発表者名
      高橋 智
    • 学会等名
      腐食防食協会 第54回材料と環境討論会
    • 発表場所
      RCC文化センター
    • 年月日
      2007-10-31
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] In-situ Observation of Mechanical Failure Behavior in Electron Beam Physical Vapor Deposited Thermal Barrier Coating System under Static Loading.2007

    • 著者名/発表者名
      Satoru, Takahashi
    • 学会等名
      Proc. of the 54th Japan Conference on Materials and Environments, Japan Soc. Corrosion Engineering
    • 発表場所
      RCC culture center
    • 年月日
      2007-10-30
    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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