| 研究概要 |
本研究では、露天採掘場の修復緑化に適する在来種導入による自然回帰型修復緑化法の確立と自然回帰度を評価するシステムの構築を行った。また、露天採掘場地域が開発以前に有していた自然環境保全機能の再生と回復度判定システムの構築を行った。
本研究で得られた成果をまとめると、つぎのとおりである。
(1)植生基盤の厚さを明瞭に計測できる地山における事例調査の結果、傾斜40〜50°の岩盤斜面に対して、植生基盤の厚さが10〜25cm程度あれば樹林の形成が十分に可能であることが明らかとなった。
(2)平面すべり安定解析式について、従来,鉛直厚さで表現されてきた土塊の厚さを実際の厚さで表現する方法に改めた。このことによって,従来の式では安定する土塊の厚さが増加に転じてしまう傾斜50°を超すような急斜面に対しても、土塊の厚さを傾斜で補正することなく直ちに表現できるようになった。
(3)内部摩擦角を期待できない土(φ=0)では,何らかの粘着力を見込める限り植生基盤として造成できることを理論的に解明した。本研究で事例調査した森林表土を植生基盤材としてそのまま用いる場合、粘着力として8.0kN/m^2程度を期待でき、傾斜60°の残壁に対して厚さ20cm程度の植生基盤を造成できることがわかった。
(4)残壁の自然回帰度は,樹木を小段だけに導入した場合と小段と斜面部の双方に導入した場合の違いに拘わらず、樹木が生長するにつれて高くなる傾向がみられる。前者の場合は、樹木がベンチの高さを超えないと自然回帰の状態とはいえないのに対して、後者の場合は6割程度まで生長すると自然回帰状態とみなせることが明らかとなった。
(5)露天採掘場の緑化によるCO_2吸収機能の算定を行い、開発以前に有していた自然環境保全機能の回復度について検討した。本研究の対象地において、残壁全体が緑化される自然回帰型修復緑化により、開発以前に有していたCO_2吸収量の約33%が回復されると推定された。
(6)露天採掘場の緑化による洪水調節機能の算定を行った。その結果、降雨流出量は、自然回帰型修復緑化により、修復緑化を施さず岩盤が露出したままの状態に比べると約11%の抑制が見込めると推定された。
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