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植民地朝鮮における農業学校と地域社会-裡里農林学校を中心に-

研究課題

研究課題/領域番号 18580216
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 農業経済学
研究機関東京大学

研究代表者

松本 武祝  東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 教授 (40202329)

研究期間 (年度) 2006 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
4,100千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 600千円)
2008年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2007年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2006年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワード植民地朝鮮 / 農業教育 / 農業学校 / 学校制度 / 在朝日本人
研究概要

植民地朝鮮を代表する米穀穀倉地帯であり、日本人大地主の集中地域であった全羅北道益山郡に設立された裡里農林学校に関する資料収集(刊行資料および日本人卒業生へのアンケート調査)をおこない、設立に至った経緯や日本人卒業生に履歴についての分析を行なった。関連して、初等教育(普通学校)における農業に関する卒業生指導に関する研究を行なった。

報告書

(4件)
  • 2008 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて 2008 2007 2006

すべて 雑誌論文 (2件) 学会発表 (5件)

  • [雑誌論文] 植民地朝鮮における衛生・医療制度の改編と朝鮮人社会の反応2007

    • 著者名/発表者名
      松本武祝
    • 雑誌名

      歴史学研究 第834号

      ページ: 5-15

    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書 2007 実績報告書
  • [雑誌論文] 戦時期朝鮮における朝鮮人地方行政職員の『対日協力』2006

    • 著者名/発表者名
      松本武祝
    • 雑誌名

      岩波講座アジア・太平洋戦争7支配と暴力(倉沢ほか編)(岩波書店)

      ページ: 221-248

    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書 2006 実績報告書
  • [学会発表] 最近の「朝鮮植民地近代」論について-日本における研究史をふまえて2008

    • 著者名/発表者名
      松本武祝
    • 学会等名
      (韓国語)延世大学国学研究院60周年記念国際学術会議
    • 発表場所
      ソウル
    • 年月日
      2008-12-18
    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
  • [学会発表] 最近の「朝鮮植民地近代」論について一日本における研究史をふまえて」(韓国語)2008

    • 著者名/発表者名
      松本武祝
    • 学会等名
      延世大学国学硲院60周年記念国際学術会議
    • 発表場所
      韓国延世大学
    • 年月日
      2008-12-18
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] 朝鮮における「植民地近代」分析のための視点-医療衛生を素材として2008

    • 著者名/発表者名
      松本武祝
    • 学会等名
      韓国東北アジア歴史財団主催国際学術会議<東アジアの知識交流と歴史記憶>
    • 発表場所
      ソウル
    • 年月日
      2008-12-05
    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
  • [学会発表] 朝鮮における「植民地近代」分析のための視点一医療衛生を素材として2008

    • 著者名/発表者名
      松本武祝
    • 学会等名
      韓国東北アジア歴史財団主催国際学術会議<東アジアの知識交流と歴史記憶>
    • 発表場所
      ソウル
    • 年月日
      2008-12-05
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] 植民地朝鮮における農業学校と地域社会-裡里農林学校を中心に-2007

    • 著者名/発表者名
      松本武祝
    • 学会等名
      国際研究集会2007九州大学ワークショップ第II部
    • 発表場所
      九州大学韓国研究センター
    • 年月日
      2007-12-16
    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書 2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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