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新規シグナル伝達系「Rap2-MAP4Kシグナル複合体」の解析

研究課題

研究課題/領域番号 18590303
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 病態医化学
研究機関琉球大学

研究代表者

苅谷 研一  国立大学法人琉球大学, 大学院・医学研究科, 教授 (40263371)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,550千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 450千円)
2007年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2006年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワードシグナル伝達 / Rap2 / MAP4K / MAPKKKキナーゼ / シグナル複合体 / NIK / HGK / TNIK / MINK
研究概要

私共はRasファミリーに属する低分子量GTP結合蛋白質Rap2がMAPキナーゼ(MAPK)カスケードにおいてMAPKKKキナーゼ(MAP4K)としてストレス応答性MAPK(JNK)を活性化するキナーゼと特異的に結合することを明らかにした。Rap2に加え、上流シグナルの受容や下流シグナルの伝達に関わる多彩な分子と共にMAP4Kが相互に結合して複合体を形成すると考えており、これを「Rap2-MAP4Kシグナル複合体」と呼ぶ。本研究では、この複合体の制御機構と細胞機能を解析した。
1.シグナル複合体の構成と活性制御機構:シグナル複合体の主要構成分子を解析するためMAP4K結合分子を検索した。その結果同定した200kDa分子(p200)は、中央にリピート構造とシンテインリッチドメインおよびC末端にPDZ結合モチーフを持つショウジョウバエのスキャフォールド様分子のヒトホモログと考えられた。また、複合体には複数のMAP4K分子が含まれてMAP4Kの相互リン酸化や下流分子のリン酸化が引き起こされると考えている。
2.Rap2-MAP4Kシグナル複合体の機能解析:間葉系細胞ではRap2-MAP4Kシグナル複合体は細胞基質接着を制御する。一方、上皮系細胞では、複合体は細胞間接着部位に局在する。レトロウイルスとTet-Offシステムを用いてHAタグ付きMAP4Kの過剰発現を誘導すると細胞間接着が障害されることから、複合体は細胞間接着を制御すると考えられる。キナーゼ活性の無い変異体は細胞間接着を障害しないことから、リン酸化が細胞間接着の制御に関与する可能性がある。

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2007

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] TNIK (Traf2- and Nck-interacting kinase)結合蛋白質の同定と機能解析2007

    • 著者名/発表者名
      國仲弘一, 他
    • 学会等名
      BMB2007(第30回日本分子生物学会年会・第80回日本生化学会大会合同大会)
    • 発表場所
      パシフィコ横浜
    • 年月日
      2007-12-11
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] Identification and characterization of TNIK interacting Protein.2007

    • 著者名/発表者名
      Kuninaka K, Oshiro M, Umikawa M, Bayarjargal M, Yamashiro Y, Suzuki T, Kariya K.
    • 学会等名
      Biochemistry and Molecular Biology 2007
    • 発表場所
      Pacifico Yokohama, Japan
    • 年月日
      2007-12-11
    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] TNIK(Traf2-and Nck-interacting kinase)結合蛋白質の同定と機能解析2007

    • 著者名/発表者名
      國仲弘一, 他
    • 学会等名
      BMB2007(第30回日本分子生物学会年会・第80回日本生化学会大会 合同大会)
    • 発表場所
      パシフィコ横浜
    • 年月日
      2007-12-11
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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