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表皮内ランゲルハンス細胞におけるクローディンファミリー

研究課題

研究課題/領域番号 18591243
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 皮膚科学
研究機関山口大学

研究代表者

森田 和政  山口大学, 大学院・医学系研究科, 准教授 (40324652)

研究分担者 金澤 伸雄  和歌山県立医科大学, 医学部, 講師 (90343227)
研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,890千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 390千円)
2007年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2006年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード樹状細胞 / ランゲルハンス細胞 / 表皮細胞 / タイトジャンクション / クローディン
研究概要

正常マウス骨髄由来樹状細胞において、RT-PCR、ウエスタンブロット法により、クローディン-1の発現を確認した。加えて、正常マウス表皮においても、表皮内樹状細胞であるランゲルハンス細胞に、クローディン-1が発現していることを蛍光抗体法で確認した。一方、我々はヒト正常表皮細胞のタイトジャンクションのバリアー機能の詳細について報告した(Exp Dermatol,16,324-30,2007)。そして、マウス骨髄由来樹状細胞と正常ヒト表皮細胞を共培養したところ、この二つの細胞の接着部位にクローディン-1が濃縮することを蛍光抗体法で確認した。しかし、生後直後のクローディン-1ノックアウトマウスにおいては、コントロールに比べて数は少ないものの、蛍光抗体法発より、表皮内発classII抗原陽性のランゲルハンス細胞を認めた。また、ヌードマウス移植クローディン-1ノックアウト皮膚発おいては、クローディン-1ノックアウト表皮の中に、クローディン-1陽性のヌードマウス由来のランゲルハンス細胞を蛍光抗体法発より明瞭に認めた。そして、LPSで正常マウス骨髄由来樹状細胞を刺激したところ、培養開始8日後においては、正常マウス骨髄由来樹状細胞のクローディン-1の発現は減弱していた(RT-PCR)。以上より、ランゲルハンス細胞の表皮内局在に関しては、表皮細胞-樹状細胞のクローディン-1の相互作用は必須ではないものの、抗原刺激発よりクローディン-1の発現が減弱し、樹状細胞の細胞接着能力が低下し、遊走しやすくなるといった機構が推測された。

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2007

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件)

  • [雑誌論文] Tight Junction proteins in keratinocytes: localization and contribution to barrier function2007

    • 著者名/発表者名
      Yuki-T, 他5名
    • 雑誌名

      Experimental Dermatology 16

      ページ: 324-330

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Tight Junction proteins in keratinocytes : localization and contribution to barrier function2007

    • 著者名/発表者名
      Yuki-T, Haratake-A, Koishikawa-H, Morita-K, Miyachi-Y, Inoue-S
    • 雑誌名

      Experimental Dermatology 16

      ページ: 324-330

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Tight junction proteins in keratinocytes : localization and contribution to barrier function2007

    • 著者名/発表者名
      Yuki-T, 他5名
    • 雑誌名

      Experimental Dermatology 16

      ページ: 324-330

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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