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抗血栓・抗炎症能を有するハイブリッド小口径人工血管の開発

研究課題

研究課題/領域番号 18591417
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 外科学一般
研究機関愛媛大学

研究代表者

塩崎 隆博  愛媛大学, 医学部附属病院, 講師 (40419510)

研究分担者 今川 弘  愛媛大学, 大学院・医学系研究科, 准教授 (90273622)
河内 寛治  愛媛大学, 大学院・医学系研究科, 教授 (90116020)
角岡 信男  愛媛大学, 大学院・医学系研究科, 講師 (10380239)
高橋 学  愛媛大学, 大学院・理工学研究科, 准教授 (20274334)
黄木 景二  愛媛大学, 大学院・理工学研究科, 教授 (70281194)
研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,000千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 300千円)
2007年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2006年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワード小口径動脈グラフト / アンジオテンシンII / アンジオテンシンIIタイプ1受容体ブロッカー / 人工血管 / 人工臓器 / 炎症反応
研究概要

本研究では、小口径人工血管の開存率を向上させるべく、平成18年度においてハイブリッド人工血管の作製し、その模擬回路実験を行った。しかしながら、作製したハイブリッド人工血管の開存率は従来の人工血管のそれを凌駕するものではなかった。そこで、平成19年度においては、まず、小口径動脈グラフトの開存率を向上させるべく、アンジオテンシンIIタイプ1受容体ブロッカーを添加した効果を本研究で明らかにすることを目的とした。そこで、本研究においては、ラット血管を用いてグラフト血管保存時のアンジオテンシンIIの血管収縮性、拡張性に対する影響ならびに、それに対するバルサルタン(ARB)の作用を検討した。結果として、1)アンジオテンシンIIの濃度が100nmol/LのときにアンジオテンシンIIの影響がフェニレフリンの収縮反応に認められ、さらに、バルサルタン(ARB)はアンジオテンシンIIによるフェニレフリンの収縮力増強作用を抑制する傾向が認められたこと、2)アンジオテンシンII濃度が上昇することによりフェニレフリンの収縮力を増強する作用が認められ、さらに、バルサルタン(ARB)はアンジオテンシンIIによるアセチルコリンの内皮依存性弛緩反応抑制を阻害すること、を明らかにした。
よって、本研究により、ARBの一種であるバルサルタンがグラフト血管の機能温存に有用であることを明らかとなった。この結果は、ARBをグラフト血管に添加することによりアンジオテンシンIIによる内皮機能障害を抑制することを示しており、ARBが小口径動脈グラフト血管の機能温存にも有用であることを示唆するものである。

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2007

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] 左開胸下における心拍動下冠動脈バイパス術を施行した3例2007

    • 著者名/発表者名
      塩崎 隆博
    • 学会等名
      第12回冠動脈外科学会
    • 発表場所
      東京
    • 年月日
      2007-07-14
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] Off-pump CABG through left thoracotomy2007

    • 著者名/発表者名
      Takahiro, Shiozaki, MD
    • 学会等名
      The 12th Annual meeting of the Japanese Association of Coronary Surgery
    • 発表場所
      Tokyo
    • 年月日
      2007-07-14
    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] 左開胸下における心拍動下冠動脈バイパス術を施行した3列2007

    • 著者名/発表者名
      塩崎 隆博
    • 学会等名
      第12回冠動脈外科学会
    • 発表場所
      東京
    • 年月日
      2007-07-14
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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