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極性交互交換低電圧電解法によるバイオマテリアルナノ粒子の創製

研究課題

研究課題/領域番号 18592116
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 補綴理工系歯学
研究機関新潟大学

研究代表者

大川 成剛  新潟大学, 医歯学系, 助教 (80143791)

研究分担者 金谷 貢  新潟大学, 医歯学系, 助教 (40177499)
研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
1,680千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 180千円)
2007年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2006年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード生体材料 / ナノ粒子 / リン酸カルシウム / バルブメタル / 陽極酸化 / ナノ材料 / チタン
研究概要

バルブメタル上にリン酸カルシウムのナノ粒子を創製することを目的として,リン酸水溶液にハイドロキシアパタイト(HAP)を飽和させた電解液中で,バルブメタルを電極として極性を交互に反転させながら低電圧で電解処理をおこなった.その電解条件とナノ粒子のキャラクタリーゼーションを検討した.その結果,pH3の電解液では,TiとTaではHAPが,ZrではHAPとモネタイトが,NbではHAPとモネタイトおよびブルシャイトのナノ粒子が析出した.析出した結晶相は,電極近傍のOH^-の濃度と電解液中に存在するリン酸種に依存すると考えられる.TiとTaの場合,電解がすすむと,電極近傍のOH^-の濃度が高くなり,しかも,電解液中にリン酸種HPO_4^<2->が高濃度に存在するためにHAPが析出したと思われる.OH^-の濃度が低い場合は,ブルシャイトやモネタイトの両結晶が析出しやすいと思われる.析出したナノ粒子の形態は次のようであった.Tiでは約2μmの円盤状,六角柱状の結晶が集積していた.Zrでは,長径約200nmの楕円状と約100nmの細長い粒子の集合体であった.Nbでは,約50nmの粒状であった.また,Taでは約50nmのブロック状粒子が積層した状態であった.結晶の形態は,下地金属の結晶方位と陽極酸化によって生成した酸化被膜の性状に依存すると思われる.さらに,XPSの分析結果から,バルブメタルの酸化被膜中にP^<3+>,または,リン酸イオンが取り込まれることが分かった.この極性交互交換による低電圧の電解法は,リン酸カルシウム化合物のナノ粒子が生成しやすい表面特性を創製することを示唆している.

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] CaとPを含む溶液中でチタンの陽極酸化により析出したナノ粒子のXPS分析2006

    • 著者名/発表者名
      大川成剛, 金谷 貢, 他3名
    • 雑誌名

      歯科材料・器械 25・5

      ページ: 428-428

    • NAID

      130006963683

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Calcium phosphate nanoparticles deposited by anodic oxidation of titanium2006

    • 著者名/発表者名
      S.Okawa, M.Kanatani, et al.
    • 雑誌名

      CD-ROM OF ABSTRACTS Journal of Dental Research 85・Special Issue B

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] Characterization of Calcium Phosphate Compound Deposited on Valve Metals with Anodic Oxidation Process2007

    • 著者名/発表者名
      Okawa S, Homma K, Nakano S, Kanatani M, Watanabe K.
    • 学会等名
      International Dental Materials Congress 2007
    • 発表場所
      Bangkok, Thailand
    • 年月日
      2007-11-24
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書 2007 研究成果報告書概要

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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